2016.11.18 【モノとIT】NEWS


WACUL、「AIアナリスト」で中小企業79.8%が「人工知能」のアドバイスでサイト改善と発表

 
 株式会社WACUL(読み:ワカル 本社:東京都千代田区 代表取締役:大津裕史)は、 Webサイト分析の人工知能「AIアナリスト」を利用中の中小企業で、人工知能の提案を基にサイトを改善した割合が約8割に到達したことを発表した。
 
 以下、プレスリリースから抜粋
 

【人工知能の提案が受け入れられた背景】

 WACULでは、 人工知能がWebサイトの改善方針提案を出したあと、 

その提案内容を反映させて実際にWebサイトの改善にまで至ったサイトの割合を定期的に計測しています。

  Webサイトを改善するにあたっては、 社内システムに制約があり改修に制限がある、複数サイトを担当しており人的リソースを割くのが難しい、 といった理由により実装ができないケースが多々あります。 そのような中、 「AIアナリスト」では人工知能の提案に加え、 顧客ごとの事情を考慮し人間のアドバイザーが細やかなサポートを行うことで、 人工知能の提案を基にサイトを改善した中小企業の割合が約8割に到達しました。 

 

【Webサイト分析の人工知能「AIアナリスト」とは】

「AIアナリスト」は、 Google Analyticsのアクセス解析データと連携させた大量のデータを人工知能が分析、 課題発見、 課題ごとの改善方針提案まで全て自動で行うサービスです。 中小企業経営者や企業のWeb担当者の「Web専任の担当者をおく予算がない」、 「Webサイトのデータはとっているけど、 どう活用していいのかわからない」等といったお悩みに対し、 「データの「わかる化」で意思決定を簡単に」をビジョンに、 月額4万円からという低価格でサービスを提供しています。 

 

※中小企業、 導入後4ヶ月経過かつリニューアル予定を除く、 2016年11月までの実装率。 

 

人工知能「AIアナリスト」
https://wacul-ai.com/

 
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BSIジャパン、株式会社MHPSコントロールシステムズにCSMSを認証 

 
  BSIグループジャパン株式会社(東京都港区 代表取締役社長 竹尾 直章、 以下 BSIジャパン)は、 株式会社MHPSコントロールシステムズ(神奈川県横浜市中区 代表取締役社長 平田 大作)の製造部 長崎事業所に対し、 CSMS(*1)(制御システムに関するセキュリティマネジメントシステム)を認証した。 (認証登録日:2016年10月7日)
 
以下、プレスリリースより抜粋
 

CSMS認証を記念した認証授与式において:
写真左より、 株式会社MHPSコントロールシステムズ 代表取締役社長 平田 大作 様
BSIグループジャパン株式会社 代表取締役社長 竹尾 直章

 
株式会社 MHPS コントロールシステムズ 代表取締役社長 平田 大作 様 から のコメント 
 

◆CSMS認証取得の目的、 構築・運用で工夫した点、 またその成果など

制御システムを提供している当社にとって、 HW製造ラインにセキュリティインシデントが発生すれば、 製造遅延の問題にとどまらず、 当社事業に対するお客様からの信頼を失う事にもなり、 そのリスクは看過できません。 今回、 CSMS認証を取得したことで、 そのリスクを低減できる仕組みができました。 更に、 既に取得済みのISMS認証と併せて、 当社がセキュリティを重視している会社であることもアピールできたと考えています。 

今回のマネジメントシステム構築では、 取得済みのISMSをベースとしながら、 一方で、 それとは異なる制御システム特有の概念をマネジメントシステムに取り込むようにしました。 その結果、 安心・安全なシステムとはどういったものか、 それを維持するためには何が必要なのかを、 組織として再認識する事ができました。 

 

◆認証機関にBSIを選んでいただいた理由

CSMSの認証機関は国内に2組織しかなく、 BSIジャパンは各種セミナー等で当該認証の浸透を積極的に推進していたことから、 お願いする事としました。 

 

◆CSMSの今後の活用について

CSMS認証は、 製造設備である当社ボード製造工場のセキュリティ対応強化にとどまらず、 制御装置を提供する会社としての当社事業にも重要である事から、 アセットオーナーにとどまらず、 システムインテグレータとして取得範囲拡張を検討しています。 当社の事業全体が当該認証に則っている事が、 お客様の安心につながるものと考えています。 

また、 今回アセットオーナーとして取得したことで、 認証を取得したいお客様に、 ISMSとの違いなど、 多少なりとも良いアドバイスができると考えています。 CSMS認証を取得する事がゴールではなく、 事業を安心して営むことが重要と考えています。 

 

(*1)CSMS: Cyber Security Management System for IACS (Industrial Automation and Control System): 産業用オートメーション及び制御システム向けサイバーセキュリティマネジメントシステム

 
 
CSMS認証について

http://www.bsigroup.com/ja-JP/cyber-security/

 
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iPhone・iPad・パソコンでかんたんデータ共有。
Lightning&USB3.0コネクタ搭載のmicroSDカードリーダーを発売 

 

 サンワサプライ株式会社(本社:岡山市北区田町1-10-1、 代表取締役社長 山田 哲也)が運営している直販サイト『サンワダイレクト』では、 iPhone・iPad・パソコンでデータ共有でき、 Lightning&USB3.0コネクタ搭載のmicroSDカードリーダー「400-ADRIP08S3」を発売した。 

 
以下、プレスリリースから抜粋
 
 
本製品は、 Lightningコネクタ、 USB3.0コネクタを搭載したmicroSDカードリーダーです。 iPhone・iPadやiPod touch、 パソコンでのデータ転送・共有が可能です。 ネット環境がない場所での使用や、 iPhoneやiPadの容量が少ないときのデータ保存時に便利です。 
 パソコンに接続すれば、 Lightning端子を搭載しているので、 iPhoneやiPadに直接接続して使用できます。 スライドすることでUSBとLightningのコネクタ切替が簡単に行えます。 
 

 

 
iOS専用無料アプリ「iExpand-Plus」を使えば、 iPhone・iPadでのデータ転送が簡単に行なえ、 ファイルの管理、 書類の閲覧、 連絡先のバックアップなどが可能です。
JPEGやGIF、 MP4やM4V、 WordやExcelなど幅広い形式のファイルの閲覧に対応しています。microSDカード対応のAndroid端末や携帯電話にiPhone・iPadやパソコンのデータを転送することも可能です。 
 

 
 W66×D35×H12mm、 重量は約21.5gです。 Made for iPhone/iPad認証製品です。 

   

 iPhone・iPad対応microSDカードリーダー(Lightning/USB3.0・Mfi認証)
型番: 400-ADRIP08S3   販売価格6,000円(税抜)
商品ページ: http://sanwa.jp/pr/400-ADRIP08S3

 

 
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MathWorksとJMAG、FEAモデルを使ったモデルベース開発を共同で推進 

 
 株式会社JSOL(代表取締役社長:中村 充孝、 以下「JSOL」)は、 The MathWorks, Inc. (本社:マサチューセッツ州ネイティック)と、 EV/HEVをはじめとしたモータードライブ開発に有用なモデルベース開発(Model-Based Design 以下「MBD」)を共同で推進することを発表した。 
 自動車のECU開発を中心に、 設計品質と生産性を向上させる設計開発手法であるMBDの導入が進み、 現在開発が加速されているEV/HEVの開発でも大きな効果を上げることが期待されている。
  EV/HEVの心臓部であるモータードライブシステムは、 高い応答性と優れた電気効率の両方を実現するため、高出力のモーターと高度な制御アルゴリズムが必要になり、 MBDでは精度の高いモーターのモデルが求められ、 そのモデルのモーターの開発と並行した提供が課題となっている。 
 この課題に対し、 自動車の制御システムのシミュレーションツールとして高く評価されている「MATLAB/Simulink」を開発するMathWorksと、 EV/HEVの駆動用モーターの設計開発において実績を持つ電磁界シミュレーター「JMAG」を開発するJSOLは、 共同でコンカレント性の高い高精度モーターモデルを開発し、 MBDを強力に支援していく予定。 (*1)これにより、 自動車のECU開発の設計品質と生産性を向上させます。 
 

(*1)「JMAG」によって精度の高いプラントモデルを生成し、 それを「Simulink」のモデルに組み込むことで信頼性とコンカレント性の高いMBDが実現されます。 

 
 
JMAG(ジェイマグ):

http://www.jmag-international.com 
JMAGはJSOLが開発し、 1983 年以来30年間以上、 数多くの企業、 大学のユーザーのご支持をいただき開発が続けられてきた電気機器設計開発のためのシミュレーションソフトウエアです。 機器内部の複雑な物理現象を正確に捉え、 高速に分析します。 
モーター、 トランス、 アクチュエーター、 センサーなど電気電子部品やパワーエレクトロニクス部品の製品開発・設計支援ツールとして利用されています。 

 
MathWorksについて:

http://www.mathworks.com/
MathWorks (マスワークス) は、 数学的計算で業界をリードする世界的なソフトウェア開発会社です。MATLAB は、 Language of Technical Computing (技術計算のための言語) として、 アルゴリズム開発、 データ解析、 視覚化、 数値計算のためのプログラミング環境を提供します。 Simulink は、マルチドメイン シミュレーションやダイナミック システムおよび組込みシステムのモデルベース デザインのためのグラフィカル環境です。 
世界中のエンジニアや科学者が、 自動車、 航空宇宙、 エレクトロニクス、 金融機関、 生命工学、 製薬などの産業分野において、 発見、 革新、 開発を加速させるためのツールとしてこれらの製品ファミリーを活用しています。 
 また、 MATLAB および Simulink は、 教育および研究に欠かせないツールとして、 世界各国の大学や教育機関において活用されています。
 MathWorks は 1984 年に創業、 現在は、 マサチューセッツ州ネイティックを本拠地とし、 世界 15 か国で 3500 名以上の従業員が活躍しています。 詳細については、 mathworks.com をご覧ください。
 MATLAB とSimulink はThe MathWorks, Inc. の登録商標です。 

 
■株式会社JSOL

http://www.jsol.co.jp/

 

 
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企業を狙った未知のマルウェアが前年比9倍に増加、
従業員による新種マルウェアのダウンロードは4秒に1回発生 

 
 チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都、 代表取締役社長:ピーター・ハレット、 以下 チェック・ポイント)は18日、 「チェック・ポイント・セキュリティ・レポート2016年版」を発表。 
 これにあわせ、 チェック・ポイント主催「エンドポイントにおける脆弱性攻撃: SANS 2016脅威環境調査(Exploits at the Endpoint: SANS 2016 Threat Landscape Study)」(2016年8月現在)を公表した。 
 今回で4回目の調査報告となる「チェック・ポイント・セキュリティ・レポート2016年版」は、 世界中で稼働する25,000を超えるチェック・ポイントのセキュリティ・ゲートウェイの活動を分析し、 企業が直面している既知と未知のマルウェア、 攻撃傾向、 企業内におけるモバイル機器の使用増の影響を報告している。
 また、 実際にセキュリティ侵害が起きた事例において、 組織が受けた影響と、 復旧にかかる費用以外のコストに関して具体的なデータを開示。進化を続けるサイバー脅威に対し企業が対策を強化するなか、 ITリーダーが解決すべき重要課題を明らかにするとともに、
 鍵となるいくつかの提言を行っている。 
 
 
 
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社
http://www.checkpoint.co.jp/
 

 
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ついに手袋までIoT!?
「MAMORIOグローブ」パルコのクラウドファンディングBOOSTERで先行割引販売

 

株式会社パルコ(本部:東京都渋谷区、 代表執行役社長:牧山浩三、 以下パルコ)は自社で運営するクラウドファンディング「BOOSTER(ブースター)」で、 11月18日(金)から日本初となるIoT手袋「MAMORIO(マモリオ)グローブ」の先行割引販売プロジェクトを開始する。 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
 

IoTタグ「MAMORIO」を内蔵

「MAMORIOグローブ」  は、 スマートフォンアプリを通じて、 無くした場所がわかる世界最小級の紛失防止IoTタグ「MAMORIO」を内蔵しているので、 大切にしている手袋の場所が一目瞭然。 これでもう、 愛用の手袋や大切な人からプレゼントされた手袋を無くす、 という悲劇は繰り返されません。 今回は、 特別に「限定ギフトボックス」でご配送いたします。 ぜひ大切な人へのプレゼントにどうぞ!!

 
 
 
 
 
 

無くさないIoT手袋「MAMORIOグローブ」先行割引販売プロジェクト!

https://www.booster-parco.com/project/144

 
 
MAMORIO

「MAMORIO」はBluetoothとスマートフォンの通信機能を用いて落し物や紛失物を発見できる小型のタグで、世界最小級の紛失防止IoT製品です。 
スマートフォン、 ネットワーク及びAIにより「なくすを、 なくす」社会の実現を、 ビジョンに掲げています。 ユニークなしくみと、 世界最小サイズで誰でも気軽に使えるシンプルなデザイン、 お守りのようなシルエットで、 2016年度グッドデザイン賞 (主催:公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞しました。 
http://www.mamorio.jp/ 

 

 
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企業の運用施策効果の改善を自動最適化する AIソリューション「AMY OPTIMIZER」の提供を開始 

 
 Automagi株式会社(本社:東京都新宿区、 代表取締役社長:櫻井将彦、 以下Automagi)は、 独自開発の人工知能(AI)ソリューション「AMY」の新しいサービスとして、 統計数理と機械学習の技術を活用し、 企業の運用施策効果の改善を自動最適化する「AMY OPTIMIZER」(エイミー オプティマイザー)の提供を2016年11月18日(金)より開始する。 
 人工知能(AI)ソリューション「AMY」は、 Automagiが機械学習技術によるサービス開発や産学共同研究などで培った機械学習・自然言語解析の技術・知見をベースに開発され、 2016年7月にサービス提供を開始して以来、 通信会社や不動産会社、 メーカーなど多くの企業に、 顧客向け対話型エージェントサービスやコンタクトセンターのオペレーター向けの顧客対応アシスタントとして採用されている。 
 しかし、 顧客サポート以外の分野でもAIを活用したいという企業からの要望は多く、 大量のデータを人間が分析し施策の計画立案と運用を行っている属人的ノウハウベースの業務を、 AIの導入で自動化・省力化と効果の最大化を行いたいという要望が非常に強かった。 
 その要望に応えるために、 「AMY」の強みである最新の機械学習技術と統計数理処理を中核に開発された予測・効果最大化サービスが、 「AMY OPTIMIZER」になる。 
 「AMY OPTIMIZER」では、 人間では発見が難しい法則性(影響要素)の発見と運用中の施策効果を最大化するために、 数値予測と自動学習最適化の仕組みを機能提供します。 導入企業の目的とするKPIを最大化するための主要因分析、 モデル化、 数値予測、 最適施策の確率的適用と最適応手の絞込(自動最適化)をAMY OPTIMIZERシステムが一連の自動処理として実現する。  活用可能なデータには、 広範な顧客CRMデータや外部データ・時事変動パラメータの取り込みを許容しており、 例えば 過去の販売実績、 利用者の属性情報、 ウェブ行動履歴、 広告の配信結果、 気象情報や市況データなど多様かつ大量のデータから主要影響要素を自動で発見し、 施策の最適応手を選定して運用期間中のKPI利得を最大化するようアルゴリズム動作する。
  また施策を実施した結果を学習データとして取り込み逐次学習することで、 自律的な精度の向上を実現した。 算出された予測結果・最適施策提案をAPI経由で取得し多方面に利用することも可能なため、導入企業は複数の用途に本ソリューションを拡張利用できるとのこと。 
  ユースケースとして、 インターネット広告を配信する企業の広告配信ターゲットと告知内容の最適化、 または流通企業の在庫適正化(需要予測)と欠品回避(仕入最適化)など、 導入企業のさまざまな施策を自動効率化することで労務コストを抑え、 さらに施策効果の改善・最大化を可能にする。 
 

「AMY OPTIMIZER」の概要図

 
 
問い合わせ先

Automagi株式会社 
URL:http://www.automagi.jp/

 
 

 
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「ディープラーニングスターターボックス」を11/17より提供 
未来の工場づくりのためのディープラーニングアプライアンス

 
  HPCシステムズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小野 鉄平、以下 HPCシステムズ)は、画像データ保存用ストレージサーバーと学習用サーバーを小型ラックに搭載し、ディープラーニング・フレームワークをプリインストールしたアプライアンス「ディープラーニングスターターボックス」の提供を2016年11月17日(木)から開始したと発表。
 
以下はプレスリリースから抜粋
 

 ■ディープラーニングスターターボックス

 ディープラーニングを自社ビジネスに取り組むには、まずは手元にある画像データを学習させ、その結果を分析する必要があります。
 これには、画像データを保存するためのストレージサーバーを構築したり、学習用サーバーにはフレームワークなどのソフトウェアをセットアップしたりと、使い始めるだけでも多くの手間がかかります。
 しかし、本アプライアンスを利用することで、ディープラーニングの環境構築に時間を浪費することなく学習を開始することができ、ディープラーニングを利用した新規ビジネスへの参入のスピードアップを図ることが可能です。

  

■製品の特長

1.ディープラーニング用のソフトウェアをプリインストール

 高速なディープラーニングのためにGPU(標準構成 NVIDIA GTX 1080)を搭載したサーバーにLinuxOS(Ubuntu)、NVIDIA Driver、CUDA Toolkit & cuDNN、Caffe / PyCaffe、Torch、Chainer、TensorFlow、DIGITSなどのソフトウェアをプリインストールしています。

 2.設置やDIGITSチュートリアルなど導入サポートメニュー

 現地設置やDIGITSの使い方のレクチャーなど導入時のサポートも承ります。(日本国内限定・価格は都度お見積)、導入前の評価機の貸出なども対応可能です。(貸出条件有り)

 3.経験豊富なエンジニアが各ノードのカスタマイズのご相談承ります

 CPUやGPUの変更など画像データのサイズや求める計算時間に合わせて、並列計算・分散処理などHPC分野の経験豊富なエンジニアがカスタマイズのご相談にお答えします。また同一ラックに納まる画像処理ノードのご相談も承ります。

 

 
製品の概要

名称   : ディープラーニングスターターボックス
販売開始日: 2016年11月17日(木)
価格   : オープン価格
サイズ  : 高さ610mm×幅600mm×奥行き650mm (キャスター込み)
URL    : http://embe.hpc.co.jp/product/deep-learning-starter-box/

 
 
■会社概要

商号  : HPCシステムズ株式会社
URL   :http://www.hpc.co.jp/

 
 

 
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Microsoft Cognitive Toolkit が Microsoft Azure クラウドおよび NVIDIA DGX-1 を利用するオンプレミス環境で利用可能に

 
 ソルトレークシティー—SC16—2016 年 11月 14 日—NVIDIAは本日、 AI による大変革に参画する企業を支援するため、 企業における AI を加速させる Microsoft とのコラボレーションを発表。 
 
以下、プレスリリースから抜粋
 
 企業は、 Microsoft Azure またはオンプレミス環境の NVIDIA(R) Tesla(R) GPU 上で稼働するよう最適化された初の企業専用 AI フレームワークを使用し、 自社のデータ センターから Microsoft のクラウドまでをカバーする AI プラットフォームの利用が可能になりました。 
 NVIDIA の創設者兼 CEO であるジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、 次のように述べています。 
「各業界は、 AI の可能性に気付いています。 NVIDIA は、 Microsoft と連携して超高速 AI プラットフォームを構築しました。 当社の DGX-1™ スーパーコンピューターを利用するオンプレミスから Microsoft Azure クラウドにわたる環境で利用可能なプラットフォームです。 Microsoft は世界にサービスを提供しているため、 世界中の企業が AI の能力を活用して自社のビジネスを変革できるようになりました」
 
 Microsoft AI and Research Group 担当エグゼクティブ バイス プレジデントであるハリー・シャム(Harry Shum)氏は、 次のように述べています。 「私たちは、 すべての組織が AI を利用して能力を向上させ、 よりスマートに製品を創造し、 世界で最も喫緊の課題の一部を解決できるよう研究を重ねています。 NVIDIA と緊密に連携し、 GPU アクセラレーテッド システムの能力を活用することにより、 Cognitive Toolkit および Microsoft Azure は最も迅速かつ汎用的な AI プラットフォームになりました。 今や AI は、 どの企業からも手の届くところにあるのです」
 
  協力して最適化されたプラットフォームにより、 新しい Microsoft Cognitive Toolkit (以前の CNTK)は、 NVLink™ インターコネクト テクノロジーを備えた Pascal™ アーキテクチャーの GPU を利用する NVIDIA DGX-1™ スーパーコンピューター などの NVIDIA の GPU、 および 現在プレビュー版が提供されている Azure N シリーズ仮想マシン上で実行されます。
 この組み合わせにより、 ディープラーニングのデータを使用すると、 これまでにないパフォーマンスと使いやすさがもたらされます。 
 結果として、 企業は AI を活用し、 より適切な意思決定、 より迅速な新しい製品とサービスの提供、より優れた顧客満足体験を実現できるようになります。 このような動きは、 AI を導入するすべての業界で生じています。 
  わずか 2 年間で NVIDIA がディープラーニングに関して協力してきた企業の数は 194 倍の 19,000 社を超えるまでに急増しました。 医療、 ライフ サイエンス、 エネルギー、 金融サービス、 自動車、 製造業などの業界は、 極めて大量のデータに関するより深い洞察からメリットを得ています。 
 
  Microsoft Cognitive Toolkit は、 他の利用可能なツールキットよりも迅速にディープラーニング アルゴリズムをトレーニングして評価し、 CPU から GPU や複数マシンへ、 その精度を維持しながら、 環境の範囲内で効率的に規模を調整します。
 NVIDIA と Microsoft は緊密に協力しながら、 GPU ベースのシステムおよび Microsoft Azure クラウドにおいて Cognitive Toolkit を加速させ、新興企業や大企業に以下の能力を提供します。 
 

· 汎用性の向上:

Cognitive Toolkit により、 お客様は、 1 つのフレームワークを使用し、 NVIDIA DGX-1 または NVIDIA GPU ベースのシステムを利用したオンプレミス環境でモデルをトレーニングしてから、 そのモデルを Azure クラウドで実行できます。 このような拡張性の高いハイブリッド アプローチにより、 企業は、 インテリジェント機能の迅速な試作と展開が可能になります。 

 

·パフォーマンスの高速化:

GPU アクセラレーテッド Cognitive Toolkit は、 CPU における実行と比較すると、 Azure N シリーズ サーバーおよびオンプレミスで利用可能な NVIDIA GPU では、 ディープラーニングのトレーニングと推論をはるかに速いスピードで実行します。 (1) たとえば、 Pascal および NVLink インターコネクト テクノロジーを備えた NVIDIA DGX-1 は、 Cognitive Toolkit を CPU サーバーの 170 倍の高速で実行します。 

 

·より幅広い利用可能性:

NVIDIA GPU による Azure N シリーズ仮想マシンでは、 現在、 Azure ユーザーに対してプレビュー版が提供されており、 まもなく一般提供の予定です。 Azure GPU を利用すると、 トレーニングおよびモデルの評価の両方を加速できます。 すでに数千件のお客様がプレビュー版の一部を体験し、 あらゆる規模の企業が Azure N シリーズ仮想マシンの Tesla GPU 上でワークロードを実行しています。 

 
NVIDIA と Microsoft はコラボレーションを継続し、 Azure の NVIDIA GPU 向けに、 また、 オンプレミスの NVIDIA DGX-1 と接続する場合はハイブリッド クラウド AI プラットフォームの一部として、 Cognitive Toolkit の最適化を進める計画です。 
 

その他のリソース 

· Microsoft Cognitive Toolkit

· Azure N シリーズ

· NVIDIA ディープラーニング

· NVIDIA DGX-1

· NVIDIA CEO が予測する、 AI 活用の産業革命、 NVIDIA CEO、 ジェンスン・フアン

 
(1)  AlexNet トレーニング バッチ サイズ 128、 デュアルソケットの E5-2699v4、 
44 コアの CPU、 CNTK 2.0b2 を使用して NVIDIA DGX-1 システムと比較した。 
最新の CNTK 2.0b は cuDNN 5.1.8、 NCCL 1.6.1 を含む。 
 
 

NVIDIA
http://nvidianews.nvidia.com/

 
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Wi-Fi接続が大幅に進化! リニアPCMレコーダー"DR-22WL/DR-44WL"用『Version2.0ファームウェア』を無償公開 

 
 ティアック株式会社(本社:東京都多摩市、 代表取締役社長:英 裕治)はTASCAM(タスカム)ブランドのリニアPCMレコーダー DR-22WL/DR-44WL用『Version 2.0ファームウェア』を11月16日より無償で公開。 

下記はプレスリリースから
 
 Wi-Fi経由でのフルリモートコントロールを実現した『DR-22WL』/『DR-44WL』が、お客様のフィードバックを基に新機能を追加して一新。 『TASCAM DR CONTROL』アプリと共に、 より便利になりました。 
 Version2.0では、 『DR-22WL』/『DR-44WL』本体とスマートホンやタブレット機器とのWi-Fi接続性が大きく改善。外部Wi-Fiルーター経由で接続するモードが追加され、 リモートコントロール中のインターネット接続に対応、 他のアプリへの共有や併用が可能になりました。 
 従来のWi-Fiルーターを経由せず直接1対1で接続するモードとあわせて2種類の接続方法から選択できるようになり、 シーンによって便利に使い分けることが可能です。 
 また、 iOS/Android用アプリ『TASCAM DR CONTROL』も刷新。より直感的で分かりやすいグラフィックデザインに加え、 アプリ内だけではなく『DR-22WL』/『DR-44WL』本体のファイル管理も容易に行えるようになりました。 
 Version2.0ファームウェアは無償でダウンロードでき、 お客様ご自身で『DR-22WL』/『DR-44WL』をアップデートしていただけます。
  また、 iOS/Android用アプリ『TASCAM DR CONTROL』も無償でインストール/アップデートが可能です。 
 Wi-Fiリモートならではの自由なコントロールで、 ハンディレコーディングをお楽しみください。 
 

【Version 2.0の追加機能】
Wi-Fiルーターを使用してWi-Fiリモートコントロールが可能に。 

●『VIA ROUTER』モード:ネットワークが確立されている屋内向き

 リモートコントロール距離の延伸や、 Wi-Fi接続の安定化向上を図ることができます。 

※ルーターの位置、 電波強度、 ルーターの性能に依存します。 

●『TO DEVICE』モード:ルーターがない場所向き

設定が容易で、 ネットワークの使用許可などを得る必要がありません。  

 
Version 2.0ファームウェアへのアップデート方法
各製品ページからファームウェアをダウンロードし、 同梱されているファームウェアアップデートマニュアルの案内に従ってアップデート作業を行ってください。 
 

※Version2.0へのアップデートでは、 アプリ経由での本体ファームウェアアップデート機能がお使いいただけません。 本体SDカード経由でのアップデートをお願いいたします。 

 
 

『DR-22WL』                  
 https://tascam.jp/jp/product/dr-22wl/
『DR-44WL』                   
https://tascam.jp/jp/product/dr-44wl/
『TASCAM DR CONTROL』
 https://tascam.jp/jp/product/dr_control/

 
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2016.11.17 【モノとIT】NEWS


MarketReport.jp 「スマート家電の世界市場:スマートキッチン、スマート洗濯機」調査レポートを取扱開始

 
  H&Iグローバルリサーチ株式会社(本社:東京都中央区)は、この度、Technavio (Infiniti Research)が発行した「スマート家電の世界市場:スマートキッチン、スマート洗濯機」調査レポートの取扱・販売をMarketReport.jpサイト(取扱レポート数:15万件以上、日本最大級)にて開始した。国内企業の海外進出、新規ビジネス機会発掘、競合他社分析などに役立つ情報レポートとなっている。
  この調査レポートでは、スマート家電の世界市場について調査・分析し、エグゼクティブサマリー、市場概観、市場概観、業界の構造分析、スマート家電の世界市場規模及び予測、製品別分析、販売チャネル別分析、地域別分析/市場規模、主要国別分析、市場の成長要因、市場の課題、市場動向、競争状況、主要企業(ベンダー)分析などの情報が掲載されている。
 
 

※「スマート家電の世界市場:スマートキッチン、スマート洗濯機」レポート詳
細紹介ページ
http://www.marketreport.jp/research/246861

 
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【NTTデータ・ニューソン】スマートグラスを活用した「遠隔作業支援システム」の販売を開始

 
 株式会社NTTデータとニューソン株式会社は、スマートグラスを活用した「遠隔作業支援システム」を共同で開発し、2016年11月17日よりニューソンから販売を開始したと発表。 本システムの提供により、インフラ設備管理、ビル管理、機器メンテナンス業界におけるフィールドサービス業務(現場で行う設置・保守・メンテナンス業務)の作業品質・作業効率の向上、教育支援の効率化を実現させる。
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
【概要】
 株式会社NTTデータ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:岩本 敏男、以下:NTTデータ)とニューソン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂本 茂、以下:ニューソン)は、スマートグラスを活用した「遠隔作業支援システム」を共同で開発し、2016年11月17日よりニューソンから販売を開始します。
   本システムの提供により、インフラ設備管理、ビル管理、機器メンテナンス業界におけるフィールドサービス業務(現場で行う設置・保守・メンテナンス業務)の作業品質・作業効率の向上、教育支援の効率化を実現します。
 両社は、本システムの提供により、2020年度末までに100億円の売り上げ創出を目指します。

 

【背景】
熟練技術者の退職や少子化による人材不足でノウハウの継承が難しく、高いスキルを持った作業者の減少、
サービスの増加に伴う取り扱い機器の多様化などにより、現場業務を持つ多くの企業では、
人手不足の解消、技術伝承、作業の効率化が課題となっています。これらの課題を解決する手段として、
身につけるコンピューターであるウェアラブルデバイス、中でもハンズフリーでの操作が可能であるスマートグラス(メガネ型コンピューター)が
注目されています。
 
【これまでの取り組み】
NTTデータは、2014年度よりウェアラブルデバイスを活用するための研究開発を実施てきました。同年には、顧客からの要望が大きかった遠隔地における作業を支援するシステムの開発に着手し、翌2015年には社内システムの運用・保守業務での利用を開始し、同時に保守・点検業務を持つ通信、電力、製造業界などにおける多くの企業との実証実験を行ってきました。そうした中、現場利用者の声を反映させた機能をニューソンと、共同で開発してきました。このたび、現場作業で利用するにあたり必要な機能の開発が完了し、実証実験において現場作業での有効性が確認できたため、多くのお客さまからの提供ニーズに応え、遠隔作業支援システムの販売を開始します。
 
【概要】
遠隔作業支援システムは、スマートグラスやスマートデバイスを活用して現場作業を支援するシステムです。
現場作業を単独で実施するために、作業に必要な情報(手順、マニュアル、作業動画)の提示や作業結果のデータを取得する
「単独作業支援機能」と、遠隔のベテラン技術者とコミュニケーションを取り作業を実施する
「コミュニケーション作業支援機能」を保有しています。これらの機能により、
現場作業の効率化と高品質化を実現できるとともに、作業者のスキルの早期の向上、作業者の負担軽減が可能となります。
 
本システムの提供にあたっては、NTTデータの関連会社であり、モバイルデバイス、
組み込み機器に関する多くのノウハウ、ソリューションを有するニューソンより販売を行います。
 
【特長】
今回、販売を開始する「遠隔作業支援システム」の主な特長は以下の3点です。
 

◆現場作業で求められる多数の機能を搭載

 現場でニーズの高い「映像共有機能」にとどまらず、作業手順の確認および進捗状況の記録と共有を可能とする「タスク管理機能」、作業の結果を写真・音声・映像で取得し共有する「証跡取得機能」、作業で必要となるマニュアルをハンズフリーにより閲覧する「マニュアル閲覧機能」など多数の機能を搭載しています。
 また、オフライン機能により、サーバーとの通信が不可能なネットワーク不達地帯でもこれらの機能が利用できます。オフライン状態で取得したデータは一旦スマートグラスに蓄積され、端末がネットワークに接続されたタイミングでサーバーに送信されます。
 

◆スマートグラスに最適な操作インターフェース

 本システムに搭載する多くの機能を利用するためには、タッチパネル、キーボードを持たないスマートグラスにおいて、スムーズかつ容易に利用可能な操作インターフェースが必要です。
 本システムでは音声認識によるコマンド入力および頭の動きによりポインターを制御する機能を用いてスマートグラスを直観的に操作することが可能です。これら複数の操作インターフェースを備えているため、通常は音声によりコマンド入力を行い、高騒音下では頭の動きにより操作するといったことが可能です。
 

◆多数の利用者の声を反映させた機能を搭載

多くの企業で実施した実証実験・試行導入の結果を元に、多くの機能改善・機能追加を行いました。
(追加した機能の例)
・遠隔地から現場作業者端末のカメラを操作する機能 (ズーム、シャッター)
・1対多で映像を共有するための映像転送機能
・作業結果画像にコメントをつけて返信する機能
 
【各社の役割】
今後の2社の役割は下記の通りです。
 NTTデータ
 ・遠隔作業支援システムに追加する付加価値機能の開発、既存顧客をベースとした顧客の発掘
 ニューソン
 ・本システムの販売、保守、導入における構築支援および今後の機能追加を実施
 
【今後について】
 今後、両社は現場作業がある保険、旅行、小売り、医療などの業界への提供に向け、機能の追加および最適化を行います。
 また、導入先企業の他業務システムとの連携や、IoTシステムを構成する他技術(AI、ロボティクス、センサー)との連携を目指します。具体的にはウェラブルデバイス、各種センサーにより作業データを収集し、ビッグデータ分析を行うことにより、作業の課題要因の検出、作業者からの問い合わせに関して過去のデータをもとにAIが自動で回答することなどの実現を目指します。
 さらに、日本国内の企業に加え、NTTデータの海外グループ会社を通じたグローバル企業への提供も予定しています。
 

【製品情報URL】
http://www.newson.co.jp/solutions-and-services/products/smartglass.html

 
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テンダ、無料マニュアル作成アプリ「DojoCamera」のリリースと
製造業向けマニュアル作成ソフト「Dojo」をバージョンアップ

 
 株式会社テンダ(本社/東京都豊島区)では、2016年8月末に導入企業数が2,400社、5,000ライセンスを突破した、マニュアル自動作成ソフト「Dojo」の新バージョン「7.00」をリリース、 また、同日にスマートフォンで撮った写真・動画を使って簡単に業務マニュアルが作成できる無料スマホアプリ「DojoCamera」の新たにリリースを発表した。

 
下記、プレスリリースから抜粋
 

新バージョン「Dojo 7.00」概要

11月17日のバージョンアップでは、セキュリティを考慮した業務システムの操作マニュアルを作成する際に活用いただける「モザイクオブジェクト」「マスキング機能」といった新機能や、スマートフォンで簡単に業務マニュアルを作成できる「DojoCamera」との連携が追加されました。今回のバージョンアップにより、製造業やサービス業を中心に、より企業ニーズにあった多彩な業務マニュアルコンテンツを作成いただけると考えます。
 
 

[バージョンアップ詳細]

・モザイクオブジェクト

キャプチャした画像の任意の個所にモザイクを設定することにより、

セキュリティに配慮してアカウント情報を隠す等の作業が容易になります。

・マスキング機能

画像の不要な部分を取り除くマスキング機能が追加されました。

・Dojoカメラインポート

Dojoカメラとの連携により、iPhoneで撮影/キャプチャした画像を容易に取り込めるようになりました

 

スマートフォンアプリ「DojoCamera」概要

 「DojoCamera」とはスマートフォンで撮った写真や画像を使用して、並び替えたり、テキストを挿入することができ、簡単にマニュアルコンテンツ(HTMLドキュメント)が作成できます。この度のアプリにより、物流業や工場など、PCをあまり利用しない業務マニュアルも簡単に作成できるようになります。
  また作成した編集ファイルはオンラインストレージにアップロードすることによって、Dojoに取り込むことができます。
  Dojoで取り込むことによって、よりリッチな動的なコンテンツが作成できたりDojoで作成した業務システムの操作マニュアルと連携した一連の業務マニュアルを作成することができます。

 

マニュアル作成ソフト『Dojo』とは

  マニュアル作成ソフト『Dojo』は、パソコン操作を行うだけで自動的にマニュアルコンテンツが生成され、会社独自のシステムやソフトのデモ・マニュアルを簡単に作成することができます。この機能により社内の研修・教育を各々の進捗に合わせて進めることができるようになります。一方、受講者側のEラーニングも不正解箇所に関してはきちんと復習することができ、研修成果の統一化も図りやすくなります。さらにマニュアル作成を内製化することで、研修内容についての秘密保持や社内事情まで細かにマニュアルへ反映することが可能です。本ソフトの特徴はマニュアルを自動生成することですので、結果大幅な時間短縮やコスト削減も図れることから、業種を問わず多数の企業様でご利用いただいております。
  2016年8月末時点で、導入企業数が2,400社を突破し、多くの企業様の業務マニュアル、教育コンテンツ作成に役立てていただいております。
 

今後の展望

  「Dojo」では、お客様のご要望を元にバージョンアップを行なっております。
  近年、業務スタイルの変化から、スマートフォンやタブレットといったデバイスでも業務マニュアルを確認し、業務品質を担保していきたいといったお客様の声が多くありました。
2015年3月のDojo 6.10のバージョンアップでは、マルチデバイスでの業務マニュアルの閲覧に対応し、この度のバージョンアップでは、スマートフォンでも簡単にマニュアルが作成できるようになりました。
  「Dojo」では、ご利用いただいているお客様の声を開発に反映させ、企業教育の向上に寄与していきます。
 
「DojoCamera」

価格:無料
提供:App Storeにて配信 
推奨環境:iOS8.9にて対応
https://itunes.apple.com/us/app/dojo-camera/id536476519?l=ja&ls=1&mt=8

 

「Dojo」
http://www.tepss.com/

 

株式会社 テンダ
http://www.tenda.co.jp/

 
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海外に向けて日本のモノづくりや文化を伝える分散型動画メディア「Japan Made」

 
 オプトグループの株式会社グルーバー(本社:東京都千代田区、 代表取締役 CVO:千島 航太)は、 日本のモノづくりや文化を伝える海外向け分散型動画メディア「Japan Made」を開設を発表した。 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
「Japan Made」は日本のモノづくりの質の高さや文化、 素晴らしさを伝えるために生まれた分散型動画メディアです。 
“Made in Japan”の質やこだわりを伝えるため、 製作工程から完成品までを30~40秒程度の動画に編集し、視覚的にわかりやすく、 ノンバーバルな形でコンテンツを配信しています。 
 2016年9月にFacebookおよびInstagram上でサービスリリースし、 着実にファン数を増加、 現在Facebookファン数は10万人を超える成長を見せています。 
「Japan Made」は、 伝統ある技巧を用いて、 現在も質の高いモノづくりに励んでいる職人の方々へ少しでも多くの表現機会を設け、 また、 それにまだ出会えていない世界中の方々へ認知機会を提供すべくJapan Madeは存在します。 
   私たちの作るコンテンツを通じてそれまで以上の価値体験をユーザーの方に提供してまいります。 今後は、 日本の素晴らしさをより多くの方へ伝えるべく、 更なるユーザーの拡大とコンテンツの拡充を行ってまいります。 
 
・対応言語:英語
 ※今後は東アジアへの言語対応(繁体・簡体・ハングル等)を予定
・フォロワー数:Facebook 103,653、 Instagram 1,138(11月16日現在)
 
【今後の展開】
  広告商品では海外でのマーケティングやインバウンド需要取り込みを思案中の広告主様・自治体様に向けて、 動画の制作からSNSを用いた広告運用まで一気通貫でサポートいたします。 
  また今後は、 デジタルサイネージ等を用いたオンライン施策も展開予定です。 期間限定でトライアル価格での広告メニューをご用意しておりますので、 ご興味のある企業様はお問い合わせください。 
 
 

Japan Made 
https://www.facebook.com/japanmadequality/?fref=ts

 

株式会社グルーバー
URL: https://www.grooover.com/

 
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IoT向け次世代通信技術LPWAを採用した認知症高齢者の見守り捜索サービス 『LiveAir』

 
  株式会社LiveRidge (本社:東京都港区、 代表取締役:澤和寛昌、 以下LiveRidge)は、 低消費電力で長距離通信を実現するIoT向け次世代通信技術として注目を集めるLPWAを活用した認知症高齢者の見守り捜索クラウドサービス『LiveAir』の開発を行った。
 同サービスの開発においては、 39Meister(株式会社NTTドコモと株式会社ハタプロの共同事業)および株式会社ヘッドウォータース(本社:東京都新宿区、 代表取締役:篠田庸介)と連携しており、 この度、 同サービスの評価版を用いて実施した捜索実証実験に成功し、 その有用性を確認できたと発表した。

 ▲『LiveAir』サービス画面、 および受信機(左)と送信機(右)
 
 以下はプレスリリースから抜粋 
 
 警察庁が発表した統計によると、 2015年の認知症またはその疑いによる行方不明者は全国で12,208人を記録し、3年連続で1万人を超える結果となりました。その数は年々増加傾向にあり、 認知症による行方不明者の早期発見や安全確保は、 早急に対策を講ずべき日本の社会的問題となっています。 
 現状、 位置情報やIoT技術などを活用した、 認知症の方のための「見守りサービス」は既に存在しているものの、通信にかかるコストやバッテリーが問題となるケースが多くあり、より低コストで耐久性の高いサービスの実現が必要とされています。 
 一方、 IoTの分野においては「LPWA(Low Power、 Wide Area)」と呼ばれる新たな通信技術が注目を集めており、 低コストかつ耐久性の高い「見守りサービス」を開発するにあたって、 このLPWA技術の活用が有効であると考えています。 
 今回LiveRidgeは、 LPWA技術を活用したハードウェアの開発パートナーとして39Meisterと、 捜索システムのソフトウェア開発パートナーとして株式会社ヘッドウォータースと連携し、 見守り捜索システム『LiveAir』の開発を行いました。 
 
 『LiveAir』では、 LPWA通信を利用して取得した高齢者(送信機)の位置情報を、 
その家族や事前に指定した支援者(介護事業者や地域住民など)がインターネットから閲覧することが可能です。 

 同サービスの評価版においては、 2016年10月に東京都世田谷区の介護デイサービス「イデア北烏山」(マネージャー:中浜崇之)の協力のもと、認知症高齢者の行方不明を想定した捜索実証実験を行い、早期発見に成功しています。 
 今後もLiveRidgeは、 本サービスの2017年春の本格市場導入を目指し、システム開発を進めてまいります。 また、 同様の位置検索ニーズを持つ防災・災害対策や子供の安全等に、サービス範囲を広げていく予定です。 
 

LPWA技術とは 

 LPWA(Low Power、 Wide Area)は、 LoRaやSigfox等の規格で注目を集める、 低消費電力で長距離通信を実現する通信方式として急速な普及が見込まれている技術です。 小型電池で数年動作し、 数キロメートルの広範囲でデータを送信することができます。 

 

実証実験について 

・実施日:2016年10月21日(金)

・実施場所:介護デイサービス「イデア北烏山」(東京都世田谷区)周辺

・実施方法:

 
 位置情報受信端末を設置した「イデア北烏山」から、 送信端末を持った高齢者が行方不明となったことを想定して実施。 行方不明発覚後(開始5分後)、 3つの異なる場所に散らばった捜索チームが『LiveAir』のWeb画面に表示される高齢者の位置情報をもとに捜索を行った。 本実験は計3回行い、 いずれも捜索開始から15分以内に高齢者を発見することに成功した。 
 
 

本サービスの紹介 
見守り捜索クラウドサービス「LiveAir」 紹介ページ
http://www.liveair.liveridge.com/

 
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ソフトバンク コマース&サービス、建設業界向けにドローンアプリ「Site Scan」のセットモデルを提供開始 

 
  ソフトバンク コマース&サービス株式会社(本社:東京都港区、 代表取締役社長 兼 CEO:溝口 泰雄、 以下「ソフトバンクC&S」)は、  建築・土木業務での測量用に、 ドローンと高精度カメラに加え、 飛行・測量・3Dデータ化を自動で行うタブレット用アプリ「Site Scan」が セットになった「SOLO & Site Scanパッケージ」の提供を開始する。 
  米国のドローンメーカーである3D Robotics Inc.(3DR)製のドローン「3DR SOLO」に、  米国大手CADメーカーであるオートデスク社のクラウドテクノロジーを活用した自動撮影・測量アプリ「Site Scan」を 組み合わせることで※1、 ドローンが自律飛行しながら撮影し、 地形を3Dデータ化する。 
 また、 測量データは、 ソニー製の高精度カメラ「UMC-R10C」により、 誤差5cm以内※2という高精度を実現した。 
 ソフトバンクC&Sは、 「SOLO & Site Scanパッケージ」の提供により、  国土交通省の新たな取り組みである「i-Construction(アイ・コンストラクション)」の推進を支援している。 
 

※1「Site Scan」を使用するには別途iPadセルラーモデルが必要。 
※2 測量結果は条件により誤差が生じる場合があります。 

 

■特長 

(1)ドローン「3DR SOLO」の飛行から撮影までを自動化

(2)オートデスク社のCIMソリューションと連携し、 自動で3Dデータを作成

(3)専門知識やスキルがなくても、 効率的に高精度な測量が可能

(4)作成した3Dデータをアプリケーションに取り込み、 地図作成や造成計画、 実施設計、 工事進捗管理などの工程で活用が可能

(5)多様なファイル形式によるデータ生成で、 用途に応じた利用が可能

<対応ファイル形式>

・統合オルソ+ラスターサーフェス (GeoTIFFs)

・3D 点群データ (RCS, LAS)

・3D メッシュデータ (OBJ, FBX, RCM)

(6)ソニー製カメラ「UMC-R10C」による高精度な測量

<主な仕様>

・センサータイプ:1/2.3型(APS-C) CMOSセンサー

・解像度:5,456×3,632ピクセル

・ISO感度:100~16,000相当

 

■セット内容 

・「3DR SOLO」本体

・送信機(プロポ)

・プロペラ 8本

・バッテリー 3本

・本体・送信機用充電器

・専用ハードケース

・ソニー製カメラ Eマウント レンズ2本付(ズームレンズE PZ 16-50mm F3.5-5.6/単焦点レンズE 20mm F2.8)

・MicroSDカード 64GB

・「Site Scan」アプリ ライセンス1年間

 

■価格 

オープン価格

 

■詳細 

「SOLO & Site Scanパッケージ」の詳細は、 ウェブサイトをご参照ください。 

http://www.it-ex.com/distribution/drone/index.html 

 

■お問い合わせ先 

「ドローンビジネス相談センター」

https://www.it-ex.com/contact/drone/index.html

 
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マクニカ、IoTセンシング端末を活用した工場内機器の予知保全サービス提供開始 

 
 株式会社マクニカ (神奈川県横浜市港北区新横浜1-6-3、 代表取締役社長:中島 潔、 以下マクニカ)は、 工場内機器の状態把握、 故障の予知により部品交換や修理を行うための IoT センシング端末を活用した予知保全サービスを Mpression 予知保全導入支援サービスとして提供を開始したと発表。 このサービスは、 顧客の保全したい機器に合わせたセンシング端末の選択、 取り付け位置や通信方式のコンサルティング、 コスト・仕様に合わせた実証実験の支援およびデータ分析や機器ごとに異なるセンシング端末の開発から量産品の製造まで機器の予知保全を実現するシステムの導入を全面的にサポートするもの。 
 IoT センシング端末を活用した予知保全サービスは、 IoT を導入しようとしている顧客から、予知保全を実現する上で必要なハードウェアおよび必要なノウハウをパッケージングして提供してほしいという要望から生まれたサービスだ。
 IoT を実現する上で必要なシステムは、 IoT センシング端末、 無線ゲートウェイ、 クラウドネットワーク、 IoTプラットフォーム(データの見える化、 利活用)の4種類に分けられ、IoT を導入する上では、 データ分析用のセンシングデータを取得するために必要となるスペックをミートするセンシング端末の選択、工場内での電波環境の確認と最適な無線方式の検討、 これらの組合せによる実証実験の実施と実験によるデータの取得・分析にそれぞれハードウェアと技術的ノウハウが必要だったが、 このサービスを利用することでこれらをふまえた導入の支援を行うとのこと。
  クラウドを活用したデータの見える化と利活用については、 パートナーのクラウド環境をつなぎこみ、 実証実験の段階で顧客の実現したい仕様での見える化、 利活用の構築支援を行う。また、 実証実験後にカスタムのセンシング端末が必要となった場合は、 サンプリングレートや電池の持ちなどの仕様に合せたセンシング端末の開発・製造を行うという。 
 
 なおこのサービスは、 ロボット革命イニシアティブ協議会により、 中堅・中小製造業が、 より簡単に低コストで使える既存のアプリケーション・センサーモジュール等のツール等(新規開発も含む)を募集した「第1回 中堅・中小製造業向けIoTツール募集イベント」にて「スマートものづくり応援ツール」として採用されている。
 
以下はプレスリリースより掲載
 

ロボット革命イニシアティブ協議会 第1回 中堅・中小製造業向けIoTツール募集イベント結果
https://www.jmfrri.gr.jp/info/314/

 

Mpression IoT センシング端末を活用した予知保全サービスの概要
http://www.m-pression.com/ja/solutions/iot

 
JIMTOF 2016 第28回日本国際工作機械見本市にMpression IoT センシング端末を活用した予知保全サービスをデモンストレーションと共に出展いたします。 弊社ブースにて当サービスの詳細を紹介させて頂きます。 

• 展示会名称: JIMTOF 2016 第28回日本国際工作機械見本市 http://www.jimtof.org/jp/index.html
• 日程   : 2016年11月17日(木)~22日(火)
• 場所   : 東京ビッグサイト(東京国際展示場)東4ホール
• 展示ブースNo.     : E4035

 
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SELTECHがFA向けIoTセキュリティ環境対応、ARM TrustZone活用したFA向け仮想化をET展でデモ

 
 株式会社SELTECH(代表取締役社長:江川将偉、本社:東京都渋谷区、以下 SELTECH)は、来るスマートファクトリーやインダストリー4.0向けにセキュリティを実現する、仮想化技術『FOXvisor for FA(FOX-FA)』を開発したことを発表。
 安全、安心な工場を実現できるFA向けIoTセキュリティソリューションを、従来の車載、MFP向けに加えて今後、展開して行く予定とのこと。またその試作品をET 2016 組込み総合技術展にてデモをすると発表している。
 
以下はプレスリリースから抜粋
 
 スマートファクトリーでは、ネットワーク接続された工場内のデータを収集、分析、活用し、生産効率向上、異常検知そして故障予防などを、主に機械学習を利用して行います。その際にデータや制御を乗っ取られるリスクが発生するため、セキュリティが極めて重要となります。
 SELTECHは、FAを含めた産業機器向けのそうしたセキュリティニーズの増加に合わせたソリューションを開発し、サーバー側事業者や機器メーカーなどのパートナーとの提携を行い、Factory Automation(FA)向けセキュリティ技術を提供して参ります。
 FAにおけるエッジ端末に対しては、手始めにARM社のTrustZoneを利用した環境にIoT向ハイパーバイザー『FOX-FA』を搭載することにより、複数のオペレーティングシステム(OS)の搭載を可能にします。その中の一つのOSをセキュアOSにすることにより、既存のOS環境にセキュリティ環境を追加することが可能になります。
 
 第一弾のPoC(Proof of Concept)を、ET 2016 組込み総合技術展(2016年11月16日(水)~18日(金) パシフィコ横浜で開催)にてデモいたします。
 当社のパートナーである株式会社ルネサスイーストン様のブースにおいて、当社が技術協賛いたしました「産業インフラIoTソリューション」の一環として、産業機器インフラをターゲットにしたネットワークからのサイバー攻撃対策を紹介します。
 具体的には、PLC(プログラマブルロジックコントローラー)を模した端末側に『FOX-FA』を、通常OS環境にはネットワークアプリケーションを、セキュアOS側のセキュリティ環境には絶対守るべきPLCの制御アプリをそれぞれ搭載し、サイバーアタックに対するプロテクション機能をデモいたします。
 
 
【株式会社SELTECH概要】

商号     : 株式会社SELTECH
URL      : http://seltech.co.jp/ 

 
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2016.11.16 【モノとIT】NEWS


フリー版 6万DL“社内公募”のソフトウェアを製品化、
IoT環境構築のための通信テストツール

 
 ソフトウェア受託開発の株式会社ユードム(本社:茨城県水戸市、代表取締役:皆川 藤孝)は、新事業/新製品社内公募制度により応募されたソフトウェアを自社製品化し、販売を開始したと発表。
 発売した通信テストツール『SocketDebuggerシリーズ』は、ユードム社社員が自身の業務効率化のために開発し、フリーウェアとして公開していたもの。既に国内外で60,000ダウンロードの実績があるソフトウェアで、多くの大手企業でも活用されている。今回、新機能の開発を行い発売することになった。初年度1,000ライセンスを目標に販売する計画。
 
以下、プレスリリースから抜粋
 
『SocketDebuggerシリーズ』
 TCP/IP通信、シリアル通信の通信テストを手軽に行うためのツールです。通信テストを行う際には、通信装置の模擬を作成するのに時間と手間がかかります。
 『SocketDebugger』は、例えば1週間程度かかっていたこの模擬作成を半日程度に短縮させ、技術者の作業効率を大幅に向上させます。また、パケットキャプチャ機能を搭載し、データの収集・分析・再利用が容易に行えることで、今まで複数のソフトウェアが必要だったテスト業務を『SocketDebugger』のみで統合的に管理することができます。
 
 今回のリリースでは、産業用の専門的なプロトコルの一つであるFL-netに対応しました。今後、自動車制御で利用されているCAN通信など他の産業用プロトコルに対応する予定です。
 

<ライセンス価格>

個人ライセンス:¥5,400(税込)~

法人ライセンス:¥32,400(税込)~

 

<詳細・購入>
http://sdg.udom.co.jp/

 

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「自動車遠隔診断の世界市場予測:自動事故通知、車両追跡、車両状態警報、ロードサイドサービス」調査レポートを販売開始

 
 H&Iグローバルリサーチ株式会社(本社:東京都中央区)は、この度MarketsandMarketsが発行した「自動車遠隔診断の世界市場予測:自動事故通知、車両追跡、車両状態警報、ロードサイドサービス」調査レポートの取扱・販売をMarketReport.jpサイト(取扱レポート数:15万件以上、日本最大級)にて開始したと発表した。新規ビジネス機会発掘、競合他社分析などに役立つ情報レポート。
  当調査レポートでは、自動車遠隔診断の世界市場について調査・分析し、エグゼクティブサマリー、市場インサイト、市場概観/市場動向、市場シェア分析、市場環境分析、車両種類別分析、用途別分析、通信技術別分析、地域別分析、自動車遠隔診断の世界市場規模及び予測、市場動向、競争状況、関連企業分析などの情報が掲載されている。。
 

※「自動車遠隔診断の世界市場予測:自動事故通知、車両追跡、車両状態警報、ロードサイドサービス」レポート詳細紹介ページ
http://www.marketreport.jp/research/246815

 
 

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アドバンテック、M2.COMスターターキットの出荷を本日開始

 
 産業用コンピュータの分野で世界トップシェアのアドバンテック(Advantech C o.,Ltd. 本社:台湾台北市/日本法人:東京都台東区 社長マイク小池、以下アドバンテック)は、IoTセンサープラットフォームのオープン規格 M2.COMに準拠したワイヤレスIoTセンサーノードの開発者向けキット、M2.COMスターターキットの販売を本日より開始した。
 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
 M2.COMは、センシング・デバイスのための全く新しいプラットフォーム・フォームファクタです。多岐にわたるIoTアプリケーションを実現可能にし、異なるプラットフォームやテクノロジーを標準化するために、センサーメーカーとモジュールメーカーが IoTセンサーおよびセンサーノード向けに策定したオープンプラットフォームです。 標準化され既に広く活用されているM.2コネクタを採用し、産業用途に必要とされる様々なタイプのワイヤレス・コネクティビティと内蔵MCUによるコンピューティング機能を兼ね備え進化したモジュールとして定義されました
 
  M2.COM のコンセプトは、センサー、組込みシステム、ネットワーク機能を統合したモジュラー型の標準フォームファクタです。モジュラー設計を採用することで、様々なアプリケーションに柔軟に対応できるだけでなく、機能を自由に拡張して、変化の激しいIoT のニーズに適合できます。
 
  今回販売を開始するスターターキットには、低電力WiFi対応のM2.COMモジュールWISE-1520、開発ボード、デバックボードとアクセサリー、開発SDK、IoTソフトウエア群がパッケージされており、入手後すぐに、IoTワイヤレスセンサーノード開発検討を始めていただけます。
 
  さらに、WISE-Agentが組み込まれているため、アドバンテックのWISE-PaaS / R MM クラウドプラットフォームを介して、マイクロソフトAzureを初め様々なクラウドサービスでセンシングデータを活用することができます。また、広く使用されているIoT通信プロトコル(MQTT)によるリモート監視/管理も可能です。 WISE-PaaSやその他のクラウドサービスと通信するために、データをすばやく簡単に取り出して別の形式に変換することができます。 開発者は、アプリケーションのバックボーンを迅速に構築し、アプリケーションそのものや付加価値サービスに注力することができます。
 

WISE-1520製品ページ
http://www.advantech.co.jp/products/ed549ce6-ff1b-4f36-a350-2ecabeb2418 a/wise-1520/mod_71ed94ce-fa15-48f1-a341-70bb06318a26

 

M2.COMスターターキット製品ページ
http://www.advantech.co.jp/products/ed549ce6-ff1b-4f36-a350-2ecabeb2418 a/wise-dk1520-starter-kit/mod_a17c861e-901f-4fb0-a71a-519005e47691

 

M2.COMオープンスタンダードWebサイト
http://www.m2com-standard.org/en-us

 
 

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ボッシュの二輪車向けシステムが3つのCES 2017イノベーションアワードを受賞 

 

ボッシュが二輪車のネットワーク化を推進

 
以下、プレスリリースから抜粋
 
 安全性とインフォテインメント技術のさらなる向上 -これがCES 2017イノベーションアワードでボッシュが収めた成功の原点です。
  2016年11月10日、 アワード審査員会はボッシュの二輪車向けシステムに合計3つの賞を授与する決定を下しました。 
 これまでのメーターパネルに代わるものとして開発されたディスプレイ式ライダー インフォメーション システムが車載オーディオ/ビデオ部門の最優秀賞と、 車載インテリジェンス部門の優秀賞を受賞しました。
 さらに、 小型二輪車/スクーター向けのネットワーク化された安全ソリューションも、 車載インテリジェンス部門の優秀賞に選出されました。 
 「ボッシュは高度なネットワーク化ソリューションにより二輪車の安全性と利便性のさらなる向上に取り組んでいます」。 ロバート・ボッシュGmbHのカー マルチメディア事業部長であるマンフレッド・バーデン(Manfred Baden)はこのように述べています。 
 

 車載ディスプレイで実現した高度なインフォテインメント 

 ボッシュのライダー インフォメーション システムは、 インテグレーテッド コネクティビティ クラスターとも呼ばれ、 二輪車のインストルメント全体を単一のディスプレイに統合するとともに、 スマートフォンへ接続できるようにしたものです。 システムは、 使用状況に応じてスマートフォンとの統合を自動的に適合するため、 ディスプレイに表示されるのはライダーにとってその時々に必要となる情報のみです。 これにより、 ライダーが注意散漫になる可能性を減らし、 安全性の向上に貢献します。 たとえば高速域での走行中は、 速度計と警告表示を除き、 それ以外の情報はディスプレイから徐々に消し去られます。 ディスプレイの表示は、 あらゆる天候条件下で容易に読み取ることができます。 直射日光を受けても、 画面のカラーは鮮明で、高いコントラスト性能を維持します。 一方で、 周囲が暗くなっても、 ディスプレイの光によってライダーが眩惑されることはありません。
  もう一つ重要なのは、 ディスプレイの耐久性です。 雨や雹霰(ひょう、 あられ)など、 過酷な天候条件に対しても耐久性を持っています。 

 

 ライダー インフォメーション システム:インストルメントを単一のデジタルディスプレイに統一、 スマートフォンとの統合が二輪車の運転状況に応じて自動的に適合
 
 ハンドルバーには、 スマートフォン用の遠隔操作機能があり、 ライダーはデバイスに直接手を触れることなく、 曲目の選択や着信した電話への応答など、 スマートフォンの主な機能を操作できます。 システムとスマートフォンおよびヘルメットに装着されたヘッドセットはBluetooth接続で、 初回に一度だけペアリングを行うと直ちに接続が確立されます。 
 

 安全性の向上で人命を救うリーン コネクティビティユニット(Lean connectivity unit) 

 ネットワーク化された安全ソリューションのリーン コネクティビティ ユニットは、 スマートフォンをBluetooth経由で小型二輪車またはスクーターと接続します。 このソリューションはインドで開発されたこともあり、 アジア/太平洋地域のライダーのニーズに的確に応えるための設計となっています。
  これらの地域では、 ブレーキ コントロール システムのアンチロック ブレーキ システム(ABS)やモーターサイクル用スタビリティ コントロール(MSC)を装備した二輪車は未だ少なく、 その一方でライダーの交通事故死傷者数は増加傾向にあります。 たとえばインドネシアとタイの交通事故統計によると、 両国あわせて毎年約2万1,000人が二輪車事故で命を落としています。
  同様の状況を抱えるインドでは、 2018年から二輪車の新型車にABS装備の義務化が施行される予定です。 インドは新興成長市場の中でこうした取り組みを行う、 初めての国となります。 

 

リーン コネクティビティ ユニット:ハンドルバーに取り付けられたリモートコントロールにより、 スマホを通じた緊急通報が可能に 転倒時の自動緊急通報に加え、 ボタンを押すマニュアル操作でも通報可能
 
  リーン コネクティビティ ユニットのシステムを構成する主なコンポーネントは、 ハンドルバーに取り付けたリモートコントロール、 スマートフォンとの接続を確立するためのユニットボックス、 そしてアプリです。 二輪車またはスクーターでライダーが転倒すると、 アプリが自動的に事故現場の位置座標情報を含むテキストメッセージを、 事前に設定した緊急連絡先に送ります。 ライダーが危険を感じた場合は、 ハンドルバーのリモートコントロールを操作して緊急通報を送信することもできます。 この場合も、 事前に設定した緊急連絡先に危険を告げるテキストメッセージが送られ、 車両の現在位置を一定間隔で送信しつづけます。 また、 リーン コネクティビティ ユニットにはスマートフォンを使って車両のロック解除をする機能があり、 車両の持ち主は対応するアプリを使用してスマートフォン「キー」を共有することで、 たとえば家族が車両を使えるようにすることも可能です。 システムには電話機能もオプションでついており、 走行中は着信を自動的に拒否するようリーン コネクティビティ ユニットを設定することができます。 
 
 CESイノベーションアワードは、 CES国際家電ショー主催者のConsumer Technology Association(CTA、 コンシューマー技術協会)TM が主宰するもので、 毎年、 CES国際家電ショーに先駆けて審査が行われ、 優秀な成績を収めた製品が発表されます。 CESイノベーションアワードは28部門に分かれています。 
 二輪車向けシステム以外では、 家電製品部門でボッシュが住宅/商業ビル用に開発した、 アプリで操作できる高効率のタンクレス コンデンシング ガス給湯器が優秀賞に選ばれました。 ボッシュは2016年にも、 ハプティック(触覚的)フィードバック機能付きタッチスクリーンのneoSense製品でCESイノベーションアワードを受賞しています。 
 
 

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【三菱電機】ワイヤ放電加工機「MV D-CUBESシリーズ」新発売

 

 三菱電機株式会社は、 ワイヤ放電加工機「MVシリーズ」の新シリーズとして、 IoT技術を活用したリモートサービスに対応する新型制御装置を搭載し、 高精度金型加工から部品加工までの幅広い用途に適応する「MV D-CUBES(エムブイ ディーキューブ)シリーズ」4機種を11月1日に発売すると発表した。 世界市場に向け、 日本(名古屋)・中国(大連)の両拠点で生産※1予定。 

 本製品は、 「第28回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2016)」(11月17日~11月22日、 於:東京ビッグサイト)に出展される。 
※1 中国(大連)では、 2017年度上期から生産予定
 
 
 
 
 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
▼発売の狙い
 電子機器・自動車部品・モバイル機器の高機能化(知能化・小型化)に伴い、 生産に用いる金型製造や部品加工には、 高精度化への対応が求められています。 また、 製品サイクルの短縮・低コスト化が進む中、 当社のお客様である金型・部品加工メーカーの生産現場では、 より早く、 低コストに製品を作ることが求められています。
  当社は今回、 2012 年に発売以来、 全世界で好評を得ている「MV シリーズ」に、 IoT 技術を活用したリモートサービスに対応する新型制御装置※2 の搭載により、 高精度金型加工から部品加工までの幅広い用途に適応する「D-CUBES」搭載MVシリーズを発売します。 また、 リモートサービスの活用により、 加工機の生産性・保全性を支援します。
※2 当社数値制御装置M800Wをベースにカスタマイズ

新製品「D-CUBES」搭載MVシリーズの主な特長
1.新型制御装置「D-CUBES」の搭載により、 生産性を向上
・19インチ大画面タッチスクリーンでの操作ナビゲーションにより、 段取りから加工までの操作数を最大40%削減※3
・最適な給電制御により、 消耗品であるワイヤ電極線の消費量を最大46%削減※4
※3 従来機MVシリーズを使用し指定操作時の比較
※4 従来機FAシリーズを使用し指定加工時の比較

2.IoT活用のリモ-トサ-ビス「iQ Care Remote4U」で、 生産性・保全性を向上
・加工機ごとの稼働・加工情報をみえる化し、 段取りから加工までの生産性を向上
・サービスセンターから直接お客様の加工機の状況を遠隔診断して、 予防保全情報を提供
・ワイヤ電極線の残量をリアルタイムに検出することで、 消費量を最大49%削減※5
※5 iQ Care Remote4Uを活用。 従来機FAシリーズを使用し指定加工時での比較

3.新制御方式により、 金型・部品加工の精度を向上
・従来から2回少ない6回加工で加工面粗さRa0.2㎛を達成し、 高精度・高速加工を実現
・板厚方向の形状変化がある工作物への対応と対応可能板厚の拡充※6により、 形状誤差を最大60%削減
※6 対応可能板厚300mm。 従来機MVシリーズでは対応可能板厚100mm

リモートサービス「iQ Care Remote4U」について
IoT を活用して、 加工機の様々な情報を収集・蓄積し、 遠隔地からリアルタイムで確認・診断するサービスです。 4 月からレーザー加工機向けに提供を始め、 2017 年1 月から放電加工機向けも開始します。

関連リンク
ワイヤ放電加工機「MV D-CUBESシリーズ」詳細ページ(三菱電機FAサイト)
http://www.mitsubishielectric.co.jp/fa/products/mecha/edm/pmerit/lup/list_mv.html?ref=press161101
三菱放電加工機 製品情報TOP (三菱電機FAサイト)
http://www.mitsubishielectric.co.jp/fa/products/mecha/edm/index.html?ref=press161101
三菱電機FAサイト
TOP
http://www.mitsubishielectric.co.jp/fa/?ref=press161101

 
 

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スマホと使う、ライカの新しい レーザー距離計 「Leica DISTO(TM) D1」 

 
 スイスに本社を置く測量機器メーカー、 ライカ ジオシステムズ株式会社(東京都文京区)は、 レーザー距離計Leica DISTO(TM) (ライカ ディスト) シリーズの新製品『Leica DISTO(TM) D1』を2016年11月下旬より発売を開始すると発表した。 
 
以下、プレスリリースより抜粋

 ライカ ジオシステムズのレーザー距離計は、 レーザーが当たった所までの距離をボタン1つで瞬時に測定するハンディタイプの計測器です。

  建築設計・土木業界をはじめ、 製造業、 設備管理業、 鉄道業、 運輸業、 不動産業、 損害保険鑑定、 大学、 研究機関など、最近ではDIYユースを含め、 屋内外での測定ツールとして広く使用されています。 
 

ワンボタン – 究極のシンプルさ 

シンプルなワンボタンのレーザー距離計です。 プロでも一般の方でも、 誰もが満足して使えるエントリーモデルが登場です。 Bluetooth(R)内蔵機種としては、 今までにないお求めやすい価格での発売です。 
 

測定作業 DISTO™とスマホで完結 

スマートフォンやタブレットで撮影した写真の上に、 計測した寸法を入れられます。 

マス目に描いた図に寸法を入れると、 縮尺が反映された図になります。 

寸法はBluetooth(R)で瞬時にスマートフォンへ転送され、 手書きミスや字が読めないということが防げます。 

アプリで作成したメモはメールやLINE等のコミュニケーションアプリで送ることで、 社内外や家族内での共有ができます。 

 
これらを実現するのがLeica DISTO™ 専用アプリ 『DISTO™ sketch』 (ディスト スケッチ) です。 

 

仕事だけではなく、 DIYなどにも 

アプリの写真上に計測値が入るため、 見返したときに場所のイメージも同時に思い出すことができます。 
建設業に携わる方はもちろん、 引越しや模様替えなど日々の暮らしにも活用できるアイテムです。 
 

 リフォーム前の部屋・水回りなどの現地調査
インテリアデザイン検討時の概算測定
不動産内覧時の寸法チェック
引越し先のカーテン購入やデッドスペース有効活用のための測定

 

 本製品のレーザーの安全性は、 国が定めた技術基準を満たしております。 (消費生活用製品安全法に基づき、 経済産業省への届出済) 本体に貼付された「PSC」マークが目印です。 
 
【アプリ対応デバイス】      

iOS:iPhone 4S以上、 iPad mini / Air / 3以上、 iPod touch (第5世代)
https://itunes.apple.com/jp/app/disto-sketch/id580422524?mt=8 

 

Android:V4.3以上、 およびBluetooth 4.0
https://play.google.com/store/apps/details?id=de.ffuf.leica.sketch&hl=ja#details-reviews

   

3年保証 
Leica DISTO™ シリーズの保証期間は、 通常2年、 ご購入後8週間以内にWebで延長登録いただいたくと、 3年間に延長されます。 保証期間内の不具合は、 無償にて新品製品に交換しますので、 
長く安心してご使用いただけます。 
  

主な仕様 / 販売について 
標準測定範囲:0.2~40m
標準測定公差:±2.0mm
主な機能:距離測定、 連続測定、 アプリ『DISTO™ sketch』へのデータ転送
レーザー距離計の国際規格:ISO 16331-1適合
電機機械器具の外郭による保護等級:IP54 (防塵 / 防滴)
電源:単4形乾電池×2本
                   
発売開始予定:2016年11月下旬
市場想定価格:12,500円~14,000円(税別)

 

製品に関するお問合せ先 
Leica DISTO™ D1
http://www.leica-geosystems.co.jp/jp/Leica-DISTO-D1_107837.htm
ライカ ジオシステムズ株式会社
Email.     disto@leica-geosystems.co.jp

 
 

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DJI 、空撮基準のレベルを上げるフライングカメラ2機種(Inspire 2 と Phantom 4 Pro)を発表 

 
  無人航空機(UAV)技術で世界をリードするDJIは、 プロフェッショナルな映像制作を可能にする2つのドローン「Inspire 2」と「Phantom 4 Pro」を発表した。 Inspire 2は、 いつでもすぐに飛行を開始することができ、 ハイエンドな映画やビデオクリエイターのための最適なフライングプラットフォーム。 また、 Phantom 4 Proは、 このサイズのドローンとしては非常に高性能な空撮用ドローン。 
 
以下、プレスリリースから抜粋
 

            Inspire 2

さらに進化した映像技術 

 Inspire 2は、 パワフルかつ操作も簡単です。 剛性かつ軽量になった新しいマグネシウム・アルミニウム合金の機体は、 機敏な動作を実現し、 最高時速108km、 4秒で時速80kmまで加速します。
 新しいデュアル・バッテリー・システムを採用し、 最大飛行時間27分を実現しています。
  新しく機体の前方に取り付けられたカメラは、 パイロットにマスター送信機を操作するための最適なフライトビューを提供する一方で、 カメラオペレーターは、 ジンバルに取り付けられたプロフェッショナル向けZenmuseカメラからの映像を受信します。
  Inspire 2は最新のZenmuse X4SとX5Sカメラに対応し、 それ以外にも対応するカメラが今後追加される予定です。 
 まったく新しい画像処理システムであるCineCore 2.0が機体に組み込まれているため、 大容量ファイルをこれまで以上に高速で処理することが可能です。 
 Inspire 2は、 Cinema DNG RAW向け5.2K映像を4.2Gbpsで撮影し、 新たに設計された高速CINESSDストレージに記録することで、 スムーズなワークフローをサポートします。
   CineCore 2.0は、 Cinema DNG、 Apple ProRes 422 HQ(5.2K、 4K)、 ProRes 4444XQ(4K)、 H.264、 H.265を含むさまざまな映像圧縮フォーマットに対応しています。 また、 H.264とH.265で4K映像を録画する際のビットレートは最大100Mbpsです。 
 Inspire 2は、 さまざまな現場の撮影に最適な性能と飛行制御を提供します。 別売の高度飛行用プロペラを使うと、 Inspire 2の運用限界高度の海抜5,000mまで上昇することが可能です。 さらに、 温度が-20℃以下になると、 自己発熱型のデュアル・バッテリー・システムが作動し、 パフォーマンスを良好に保ちます。 Inspire 2は、 最適化されたモードにより、 広く使用されている放送規格である1080/50i /720p60にも対応し、 より滑らかな映像を伝送します。 
  また、 強化されたLightbridgeにより、 よりスムーズなHDMIにおけるビデオ伝送が可能になりました。 

ハイパフォーマンスでプロフェッショナルレベルの信頼性 

  デュアル・バッテリー・システムの採用により、 飛行中1つのバッテリーが機能しない場合でも、 もう1つのバッテリーが電力を供給し、 安全に帰還することができます。 障害物を検知するために、 Inspire 2の前部と下部にステレオ・ビジョン・センサーが搭載されています。 さらに閉ざされた空間で飛行させる場合は、 機体上部に取り付けられた赤外線センサーが機体を衝突から守ります。 
 再設計された推進システムにより、 Inspire 2の安全な飛行と優れた垂直移動を実現。 
毎秒7mで上昇し、 毎秒9 mで下降します。 慣性測定装置(IMU)、 気圧計、 ESC通信、 
および衛星ナビゲーションモジュールは冗長化することにより信頼性が高められました。 

クリエイティビティーにもっと自由を 

Inspire 2の新しいインテリジェント・フライト・モードは、 DJIのコンピューター・ビジョン・テクノロジーを拡張し、 安全な飛行を実現。 クリエイターが思い描くとおりに映像を撮影するための新しい方法を提供します。 Spotlight Proモードでは、 機体を自由に飛行させながら、 カメラが被写体をロックします。 ジンバルが360度以上回転すると、 機体が自動で回転し、 360度以上回転するカメラワークに対応します。
  TapFly(タップフライ)モードでは、 機体前方に取り付けられたカメラを活用することで、 Inspire 2を障害物から回避させながら、 ディスプレイ上でタップした地点に向かって飛行できます。 ActiveTrack (アクティブトラック)は、 前方の障害物検知システムが人や車、 動物といった一般的な被写体を認識し、 機体を安全に保つことができます。 常に前方を飛行しながら、 Inspire 2が被写体を追尾したり、 リードするように被写体の前方を飛行したり、 上空を旋回させたり、 並走させたりすることができます。 

新しいZenmuseカメラ 

 DJIは、 Inspire 2の映像制作のポテンシャルを拡張するために、 交換可能なZenmuseカメラシリーズも新たに発表しました。 
  空撮に特化したZenmuseカメラは、 ジンバルとフライトコントローラーと直接通信できるように設計されています。Zenmuse X4Sは、 重量と画質のバランスが必要な撮影に適しています。 2,000万画素の1インチセンサーを搭載し、 ダイナミックレンジは11.6ストップ。 レンズの焦点距離は24mmです。 F値がf2.8-11に対応し、 メカニカルシャッターは、画像の歪みを回避します。 Zenmuse X5Sは、 2,080万画素の大型マイクロフォーサーズセンサーを搭載し、 ダイナミックレンジは12.8ストップ。 現在、 Zenmuse X5Sカメラは広角からズームまで8種類のレンズに対応しています。 
  また、 DNG RAW(20.8MP)で毎秒20枚のバースト撮影も可能です。 今後、 手持ち型マウントがZenmuse X4SとX5Sのカメラでご使用いただけるようになり、 これらのカメラを使用した映像撮影の柔軟性が高まります。 

プロフェッショナル向けのアクセサリーで、 パフォーマンスをさらに強化 

 DJIのパワフルなアクセサリーシリーズが、 多様な撮影現場のニーズに対応します。さらに、 DJI Focus、 バッテリー充電ステーション、 DJI CINESSDやその他の別売アクセサリーもご使用いただけます。 
  別売の DJI Crystalsky 高輝度IPSモニターには非常に明るいディスプレイが付いており、 直射日光の下でも視認性が高く、 屋外での撮影に理想的です。 5.5インチと7.85インチのサイズのディスプレイがあり、 最高輝度はそれぞれ1000cd/m2 と2000cd/m2です。 専用システムにより映像伝送の遅延も減少しています。 ディスプレイにデュアルSDカードスロットを内蔵しているため、 映像のバックアップが容易で、 ファイルの転送や再生にも使用できます。 -10~40℃の厳しい環境でも動作します。 
 

                   Phantom 4 Pro

プロフェッショナルのための映像技術 

  Phantom 4 Proは、 プロフェッショナルレベルの写真と映像を撮影するパワフルなドローンです。 一方でクリエイティブな作品を作るために、 素晴らしい性能のカメラとプラットフォームを必要とする愛好家にとっても、 最適なドローンです。 カメラには1インチ、 2,000万画素のセンサーが搭載され、 約12ストップのダイナミックレンジにより、 繊細な表現が可能で、 微光下においても優れたパフォーマンスを発揮します。 
  このサイズの空撮用のドローンとしては比類のない性能です。 Phantom 4 Proはメカニカルシャッターを搭載しているので、高速で動く被写体を撮影した場合に画像の歪みを回避できます。 Phantom 4 Proは、 100mbpsで記録できるので、 スローモーション4K映像を、 最大60fpsで撮影可能です。 さらに、 Phantom 4 Proは、 同じビットレートで映像の品質を劇的に向上させるH.265画像圧縮もご利用いただけます。 

FlightAutonomy(フライトオートノミー)システムで強化された信頼性 

  Phantom 4 Proは、 FlightAutonomy(フライトオートノミー)を採用したDJIオリジナルの障害物回避システムを搭載し、 障害物の3次元マップを作成する3組のビジュアルシステムが機体の前部、 
後部、 そして下部に設置されています。 さらに、 機体の左右に赤外線センサーが配置されています。
  Phantom 4 ProはFlightAutonomy(フライトオートノミー)で、 自ら位置調整を行い、 ナビゲーションし、 飛行ルートを計画、 障害物を回避します。 検知範囲は前方、 後方ともに30mまで拡大されており、 複雑な3次元の環境下にも対応します。 帰還する場合、 着陸保護機能はでこぼこな地面や水面を検知し、 着陸を回避することができます。 Phantom 4 Proは高性能なバッテリーテクノロジーを採用し、 フライト時間は最大30分に拡大されました。 Phantom 4 ProはPモードで時速50kmで飛行し、 スポーツモードでの最大時速は72kmです。 
  プロフェッショナルレベルのコントロールを新しい送信機で 革新的で新しくコンパクトなPhantom4 Proの送信機には、 高輝度ディスプレイが付いています。 ディスプレイには機体前方に取り付けられたメインカメラが捉えたクリアで鮮やかなHD画質の映像が映し出され、 必要不可欠な飛行情報も表示されます。 高輝度ディスプレイなので、 直射日光の下でも高い視認性が確保されます。 機体は電源を入れると自動で2.4GHzまたは5.8GHzを選択し、 電波干渉の高いエリアでもよりクリアな信号を獲得します。 新しい送信機には、 内蔵型GPS、 コンパス、 microSDカードおよびスロット、 HDMIポートがあります。  

インテリジェントフライト 

  新しいインテリジェント・フライト・モードにより、 Phantom 4 Proはこのサイズのドローンとしては、 最もスマートな空撮用ドローンになりました。 クリエイターはPhantom 4 Proで新しい視点を手に入れ、 オペレーターは新しいDraw(ドロー)モードで送信機のディスプレイ上に線を描き、 Phantom 4 Proをその描いた線の通りに飛行させることができます。 
  ActiveTrack(アクティブトラック)は、 人や自転車といった一般的な被写体を認識し、 ピントを合わせたまま、 どんな角度からでも追尾できます。 さらに、 ニューサークル、 プロフィール、 スポットライトの3つの新しいモードが加わりました。 
  Narrow Sensingモードは、 出入り口など狭くて複雑なルートを飛行するために障害物回避機能の感度を強化しています。 新しいTapFly(タップフライ)は、 後方にも飛行が可能になり、 フリーモードも備わっています。 フリーモードでは、 ディスプレイ上でタップしたどの方向でも自由に飛行させることができます。 新しいAR ルート機能を使用すると、 オペレーターはディスプレイ上で飛行ルートを指示することができます。 
  追加の安全機能として、 GPS信号を失って1分以内で機体は自動で最後に接続された位置に戻り、パイロットの指示を待ちながらその場で正確にホバリングします。 強化されたReturn-to-Home機能によって、 機体は最大300m先からでも飛行ルートを認識し、 障害物を回避します。 
 
製品ページと価格 

Phantom 4 Proのウェブサイト: http://www.dji.com/phantom-4-pro
販売価格は以下のとおりです。 
Phantom 4 Pro: 189,000円(税込)
Phantom 4 Pro+(ディスプレイ付き送信機):219,000円(税込)
※Phantom 4 ProとPhantom 4 Pro+ は、 本日より予約販売を開始します。 出荷開始は、 2016年11月下旬を予定しています。 

 

Inspire 2のウェブサイト: http://www.dji.com/inspire-2
販売価格は以下のとおりです。 
Inspire 2 :   361,000円(税込)
Inspire 2 Combo*1:741,000円(税込)
Inspire 2 Combo期間限定価格*2:719,000円(税込)
*1 Comboには、 Inspire 2の機体、 Zenmuse X5S、 CinemaDNG と Apple ProResのライセンスキーが同梱されています。 
*2 2016年中にご購入いただいたお客様が対象となります。 

 

Zenmuse X4S    : 71,200円(税込)
Zenmuse X5S    : 225,600円(税込)
※Inspire 2およびアクセサリーは、 本日より予約販売を開始します。 出荷開始は、 2016年12月から2017年1月ごろを予定しています。 

 

Inspire 2とPhantom 4 Proの写真と映像は、 次のリンクから確認いただけます。 
https://www.dropbox.com/sh/9ummqaoomtuqx2n/AADgwU1D_LvhyGgraPuVfaJZa?dl=0

 

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KDDIエボルバ、オムニチャネル時代に向けて米アバイア社「Avaya Breeze」を国内初採用 

 
 株式会社KDDIエボルバ(本社:東京都新宿区、 代表取締役社長:中澤 雅己、 以下「KDDIエボルバ」)は、 オムニチャネル時代の到来を見据えてコンタクト基盤を全面的に刷新し、 日本アバイア株式会社(本社:東京都港区、 代表取締役社長:和智 英樹、 以下「アバイア」)の提供するビジネス・コミュニケーション向けアプリケーション開発の新たな技術プラットフォーム「Avaya Breeze(アバイア ブリーズ)」を国内で初めて採用すると発表。 次期コンタクト基盤は丸紅情報システムズ株式会社(本社:新宿区、 代表取締役社長:伊吹 洋二、以下「MSYS(エムシス)」)が構築し、 2016年度中の稼働開始を予定している。 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
 KDDIエボルバは、 企業のオムニチャネル化を支援・推進するサービスプラットフォームを次期コンタクト基盤上で提供していきます。 
 これにより、 顧客と企業とのコンタクトはこれまでの電話による音声通話に加え、 メールやテキストチャット、 トークアプリ、 SNS、 WebRTC(*1)など、 さまざまなコンタクトチャネルが統合され、 顧客がどのチャネルからコンタクトしても常に情報をCRM上で一元的に管理することができるようになり、 過去のコンタクト履歴を参照しながら顧客にストレスを強いることなく極め細やかな対応が可能となります。 
 このコンタクト基盤では、 最適なオペレーターへ顧客とのコンタクトを振り分けるACD(*2)処理、 管理者によるオペレーターのリアルタイムな状況把握、 一元的な統合レポートの管理・出力までをオムニチャネルで実現するため、 アバイアが提供するコミュニケーションプラットフォーム「Avaya Aura(アバイア オーラ)」と、 さまざまなチャネルとのインターフェースとなる「Avaya Breeze」を採用しました。 
 「Avaya Breeze」を導入することで、 技術革新による新たなチャネル・アプリケーションの登場にもAPI(*3)経由で取り込めるため、 柔軟に対応することが可能となります。 基盤の構築は、 アバイアの認定パートナーとして、 金融業界やテレマーケティング業界において数多くの大型コンタクトセンター構築の実績を持つMSYSが担い、 今回の次期コンタクト基盤構築において、 これまで培ったコンタクトセンター構築の知見に「Avaya Breeze」のソリューション力を加え、国内最先端となるオムニチャネルコンタクトセンターを構築します。 
 
  今後KDDIエボルバは、 このコンタクト基盤をクラウドサービスとして提供し、 オペレーションサービスと合わせて企業にご利用いただくことで、 安価かつ迅速なオムニチャネル化を支援していきます。 更に、 このコンタクト基盤上において既にテスト運用を進めている人工知能を活用した新たなチャットbotサービスの開発・提供や、 データマイニングソリューションの拡充を図っていくことで、 より高度な顧客対応サービスの実現を目指していきます。 
 

【オムニチャネルソリューション全体イメージ】 
 

 

(*1)WebRTC (Web Real-Time Communication):World Wide Web Consortium(W3C)が提唱するリアルタイムコミュニケーション用のAPIの定義。 プラグイン無しでウェブブラウザ間のボイスチャット、 ビデオチャット、 ファイル共有ができる。 
(*2)ACD(Automatic Call Distribution):コールセンターなどで架かって来た電話を均等に分配する機能。 
(*3)API(Application Programming Interface):プログラミングの際に使用できる命令や規約、 関数などの集合。 

 
 

KDDIエボルバ ホームページ: https://www.k-evolva.com/
コールセンターソリューション紹介サイト:https://www.bpo.k-evolva.com/

 

丸紅情報システムズ ホームページ: http://www.marubeni-sys.com/
コールセンターソリューション紹介サイト: http://www.marubeni-sys.com/cc/call_center/call_center.html

 

アバイア ホームページ: http://www.avaya.com
日本アバイア ホームページ: http://www.avaya.com/jp

 

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面倒な予定調整作業やカレンダー登録を完全無料。自動化チャットbotプログラム『予定調整bot』

 
 ビジネスチャットツール「チャットワーク」を提供するChatWork株式会社(本社:大阪府吹田市、 代表取締役 山本敏行、 以下ChatWork)と、 株式会社ビットエー(本社:東京都港区、 代表取締役社長:橋本 和樹)は、 共同でChatWork初の公認チャットbotプログラム『予定調整bot』を開発し、 本日付けで公開した。 
 
以下、プレスリリースから抜粋
 

チャットワーク『予定調整bot』の主な機能

  この度リリースした『予定調整bot』は、 botがユーザーとユーザーの間に入る形で面倒な予定調整を自動化した無料のチャットbotです。 
 従来の予定調整サービスは、 個人の空いている日程を抽出したり、 各人の予定の空き状況を可視化することはできましたが、 最終的な日程確定は自身でやらなければいけないものがほとんどでした。 『予定調整bot』は、 チャットワークユーザーのGoogleカレンダーアカウントと連携し、 ユーザー同士の空いている日程を自動で抽出するため、 ユーザーは新たなアプリのダウンロードやインストール、 会員登録を必要とせず、 たった3ステップでこれまで面倒だったミーティングや商談の日程調整を行うことが可能となります。 

 
《予定調整の流れ》
1.『予定調整bot』は、 チャットワーク内のグループチャットに追加することで利用が可能となります。 botをグループチャットに追加後、 予定を調整したい対象ユーザーとbotの両方に「TO」を付けた状態でメッセージを送信すると、 botが予定を自動的にすり合わせ、 日程候補を提案します。 
 

 

コンタクト追加

 

 

予定調整依頼

2. 次にユーザーは、 botが抽出した日程候補の中から希望日程を指定、 もしくはNGや、 キャンセルなどの返信をbotに送ります。 

 

希望日の選択

 
3. botが各ユーザーのカレンダー情報をすり合わせ、 日程を確定します。 予定調整の完了後はbotがGoogleカレンダーへの自動予定登録まで代行します。 
 
なお、 『予定調整bot』はモバイル版アプリにも完全対応しています。 
 

予定調整bot
https://yoteichosei.bita.jp

 

ChatWork株式会社
http://corp.chatwork.com/
株式会社ビットエー
https://bita.jp

 

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早稲田大学高等研究所と人工知能ベンチャーのNextremerが量子アニーリングを用いた人工知能の共同研究を開始

 
 人工知能テクノロジーを用いた対話システム開発を手掛ける株式会社Nextremer(代表取締役:向井永浩、 以下「Nextremer」)は、 早稲田大学高等研究所(所長:宮島英昭(みやじまひであき)商学学術院教授)と量子アニーリング※1を用いた人工知能ソフトウェア開発を目的とした共同研究契約を、 11月16日(水)に締結したと発表。

 

以下はプレスリリースから 

 

【共同研究概要】
 この度の共同研究は、 近年確立されつつある量子アニーリング手法を応用したもので、 先端的な人工知能の基礎技術研究の取り組みです。 研究はNextremerが、 アプリケーション開発及びシミュレーション計算を担当し、 早稲田大学は技術支援のほか、 量子アニーリングの計算適用検討等を担当します。 早稲田大学高等研究所では、 統計物理学の知見と大規模数値計算の手法を活かし、 量子アニーリングをはじめとしたイジングモデル型情報処理の理論研究及び、 実問題への応用展開に取り組む田中宗(たなかしゅう)助教が担当します。

 

 

研究内容:

1.  対話システムへの応用を目的とする、 量子アニーリングを用いた個人の選択の予測

2.  量子アニーリングを用いた深層学習など機械学習の高速化・リソースの削減

 

人工知能技術の課題に対して量子アニーリングを実行することにより、 新たな視点を得られる可能性があります。 上記テーマに沿って開発を進め、 ハードウェア実装も検討してまいります。

 

※1 量子アニーリングとは:
物理学の最新の知見を取り入れた次世代の量子情報処理技術のこと。
この技術は、 組合せ最適化問題(条件を満たす膨大な選択肢の中から一番良いものを求める問題)と呼ばれる、
通常の計算手法では計算量が爆発的に増えてしまう問題を、 高速に解くことができる計算手法として期待されています。

 

■株式会社Nextremer
設  立: 2012年10月
本  社: 東京都板橋区成増1丁目30番地13号
事業内容:人工知能テクノロジーを取り入れた対話システムの開発や、 他企業とのオープンイノベーション(企業間の共同開発・共同研究)を推進しているベンチャー企業。 AIと人の協業をテーマにした研究や実証実験を行っています。
詳  細: http://www.nextremer.com/

 

■早稲田大学高等研究所(Waseda Institute for Advanced Study, 略称WIAS)について
「トップレベルの若手研究者集団の育成」という早稲田大学の中長期計画に基づき、 2006年9月に若手研究者が自らの研究に専念できる機関として設立されました。 WIASは若手研究者に自立した研究環境を提供し、 世界で活躍できる次世代の研究者として育成するとともに、 先端研究に携わる人々が交流する拠点形成を主たるミッションとしています。
詳  細: http://www.waseda.jp/wias/

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2016.11.15 【モノとIT】NEWS


長期不在時や帰宅時の防犯対策などに有効。
遠隔でコントロールできるLED電球「スマートライト」

 
 イッツ・コミュニケーションズ株式会社(本社:東京都世田谷区 社長:高秀憲明 以下、 イッツコム)は、スマートフォンやタブレットを使って、 家の中をコントロールできるスマートホームサービス 「イッツコム インテリジェントホーム」の新IoTデバイス(機器)として、 遠隔操作で点灯、 消灯や、 調光ができるLED電球「スマートライト」の提供を2017年1月上旬より開始すると発表。 
 スマートライトは、 スマートフォンなどにダウンロードしたインテリジェントホーム専用アプリを使って、外出先から玄関や洗面所などの電気の消し忘れを確認、 コントロールが可能なうえ、 あらかじめ点灯スケジュールを設定しておくことで、 帰宅前や長期不在時の防犯対策としても活用できる。 
   また、 すでに提供を開始しているIPカメラやセンサーなどのIoTデバイスと連動させ、 購入者の目的に合わせて自由にカスタマイズ(ルール・スケジュール設定)することも可能で、 使い方次第で、 安心・便利が得られるIoTデバイスになっている。 

 
 ■カスタマイズの例■ 
・不在時や夜間の防犯対策に 

誰もいない家に帰る前に、 遠隔操作で電球を点灯させることや、 外出先から点灯・消灯時間を設定することで旅行中も自動で防犯対策ができる。

また、 IPカメラやセンサーが反応したらスマートライトを点灯させる、 という設定をしておくことで、 夜間の防犯対策も可能。 

・スマートライトで快適な眠りと目覚めを 

寝室や枕元にスマートライトを設置し、 徐々に消灯するよう明るさを設定することや、 起床時間に徐々に点灯するよう設定しておけば、 自然な眠り、 自然な目覚めが体感できる。 

※電球ソケットの形状によっては、 設置できない場合もあります。 

 
 

「スマートライト(LED電球)」について

●製品

 

●機能

・点灯・消灯・調光、 状態確認

・電力消費量をレポート

・点灯スケジュール・ルール設定

 

*ご利用には基本利用料、 インテリジェントホームゲートウェイ料(購入の場合:初期費用)、 デバイス利用料のほか、 イッツコムテレビ・プッシュもセットでご利用の場合はIPボックス料金等(初期費用)のご負担が必要となります。 

 

http://www.itscom.net/service/smart/intelligenthome.html

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ソリトンシステムズ、超小型H.265モバイルエンコーダ「Smart-telecaster Zao-S」を発表 

 

 株式会社ソリトンシステムズ(本社:東京都新宿区、 代表:鎌田信夫)は、 携帯電話回線を利用して高画質の映像をライブ中継するシステムの新製品「Smart-telecaster Zao-S」(スマートテレキャスター ザオーエス、 以下Zao-S)を開発、 11月16日から幕張メッセで開催される放送関連機材の展示会「Inter BEE 2016」にてデモ展示すると発表した。(映像・放送関連機材部門 第6ホール ブース番号:6501)

 
「Smart-telecasterシリーズ」は3G, LTEなどの公衆モバイル回線を使って、 高品質な映像をリアルタイムで伝送するソリューション。ソリトン独自の伝送技術 RASCOW(TM) (Real-time Auto Speed Control based-on Waterway model)により、揺らぎの大きいモバイル回線上でも、 遅延が少なく「切れにくい」安定した映像が送れるとのこと。 暗号化、 接続認証などのセキュリティ機能も備え、 放送メディアから警察、 消防などの公共機関まで幅広く採用され、 国内・海外を問わず災害現場からの報道やスポーツイベントなどで利用されている。 
 「Zao-S」は昨年リリースした「Smart-telecaster Zao」の姉妹製品としてHEVC/H.265ハードウェアエンコードによる高い映像品質を受け継ぎながら、 わずか350グラム(内蔵バッテリー含む)の世界最小・最軽量を実現。 (ソリトシステムズ社調べ)この画期的な小型化はライブ中継の応用範囲を大きく広げるものであり、ウェアラブルカメラ、 Body-Worn Cameraからの中継や、 ドローンや無人ロボットへの搭載など、新たな分野での適用が期待される。 また、 モバイル回線を3本まで束ねて利用するマルチリンク機能やHD-SDI、 HDMI入力のサポートなど、 プロフェッショナルの現場での利用も想定した設計となっている。 
 「Zao-S」の出荷は2017年2月を予定しており、 これに先駆けて11月16日から幕張メッセにて開催される「Inter BEE 2016」のソリトンブース(映像・放送関連機材部門 第6ホール ブース番号:6501)にてデモ展示を行う予定。  
 
【Zao-Sの特徴】

ソリトン独自の伝送技術 RASCOW

揺らぎの大きいモバイルネットワーク上でも安定した伝送が可能

最大3本までのネットワークインタフェースを束ねて利用

現場と掛け合いが可能な短遅延性能

高画質・高音質

独自に開発したHEVC/H.265ハードウェアエンコーダにより、 低ビットレート環境におけるフルHDサイズの画質を改善

音声周波数 48KHzに対応

コンパクトかつ軽量

専用にデザインされた超小型シャーシ(WHD:77x123x35mm 重量約350g)

オリジナルバッグを添付

内蔵バッテリーで1時間稼働

受信装置

ソフトウェアのバージョンアップにより、 従来の受信機で利用可能

 

【出荷開始】2017年2月
【製品価格】Smart-telecaster Zao-S (送信側)※オープン価格
      (別途、 受信装置が必要です)
【製品情報】 http://www.soliton.co.jp/zao-s/

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amsの新しい環境センサキット、屋内空気品質監視システムのプロトタイプ開発を容易に実現

 
 ams(日本法人:amsジャパン株式会社、東京都品川区、カントリーマネージャー 岩本桂一)は本日、コンパクトで低消費電力の屋内用空気品質(IAQ)監視回路を、スマートフォン+ウェアラブルなどのポータブルデバイスや、サーモスタットおよびIPカメラなどのホーム+ビルディングオートメーションデバイスへの統合を望む設計者向けに、2つの評価キットを発表した。
 
CCS811-LG_EK_STキットでamsの2つの環境センサを統合:
 
-CCS811は、屋内環境で低電力のセンサテクノロジーを使って揮発性有機化合物(VOC)を検出するガスセンサ・システムオンチップ(SSoC)です。CCS801-DF_EK_ST キットには、VOCガスセンサのCCS801とともに、CCS811の代わりに外部MCUを搭載。
 
-ENS210は、非常に高精度な相対湿度および温度のセンサIC。
 
 CCS811には、amsのアルゴリズムを実行する内蔵コントローラが搭載。これは生のセンサ信号を、同等の総VOC(ppb)および同等のCO2(ppm)の値に変換し、IAQの測定値を出力するために使うことができる。ENS210による相対湿度および温度の測定値によって、システムが周辺環境の変化を補正してCCS811のデジタル出力を調整することができる。
 amsのアルゴリズムと組み合わせて使用することで、CCS8x1およびENS210センサはさまざまなポータブルアプリケーションへの適用に最適となり、低電力かつ基板の実装面積が小さいIAQ監視のための完全なソリューションを提供。
 この新しい評価キットは、センサシステムを設定・運用し、また測定値を記録し評価するためのシンプルなアプローチを提供する。各キットは、I2Cデジタルインターフェースを備えたセンサボード、USB-to-I2Cボード、USBケーブルによって構成されている。ボードは、Windows(R) OSを搭載したPC用の無償のグラフィカルユーザーインターフェース(GUI)でサポート。
CCS8x1/ENS210センサボードのスタートアップは、キットをパソコンのUSBポートに挿しこみ、GUIソフトウェアをダウンロードして起動するだけなので、ほんの数分で完了することができる。GUIでは、サンプリングを1秒間隔、10秒間隔、60秒間隔で行う既定の3つのオペレーティングモードからユーザーが1つを選ぶことが可能。生のセンサデータ、相対湿度および温度の測定値、総VOC相当およびCO2レベル相当のそれぞれのグラフが記録され、GUIで表示される。
 
ams、シニアマーケティングマネージャ、ポール・ウィルソンは次のようにコメントしている。
「私たちが屋内で呼吸している空気の質に関する情報は、急速に需要を増しています。CCS8x1およびENS210は、バッテリーから電源供給されるシステムと互換性を持った小型のIAQ監視用ソリューションを提供します。この新しい評価キットは、システムオペレーションを構築し、アプリケーションが想定する運用環境で一貫性があり信頼できるIAQ情報を生み出せるかの検証を簡単にします」
 

評価キットの詳細情報
www.ams.com/gas-sensors/CCMOSS-evalkits.

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ものづくりドットコムに日本で初めて製造企業専門のオンライン自己診断機能追加 

 
 製造企業のプロセス革新・問題解決を支援する株式会社産業革新研究所(本社:山梨県甲府市 代表者:代表取締役:熊坂治 以下、 産業革新研究所)は、 ウェブサイト「ものづくりドットコム」の新たな機能として、 製造企業の実力を自己診断するサービスを開始した。 
 産業革新研究所は、 4年前にウェブサイト「ものづくりドットコム」公開以来、 登録専門家が提供する各種ノウハウ記事の充実により、 累積120万人を超える製造業関係者に利用され、 課題解決支援分野で高い評価を受けてきた。 
 当サイトでは、 製造業関係者が自社の抱える課題を選択すると、 それを解決するための方法や事例を提示するコンセプトが好評であったが、 一方で自社の主要な課題が分からないという声もあった。 そこで今回は、 専用のページで提示する質問に回答していくと、 自社の実力を自己診断して課題も分かるサービス「ものづくり革新企業セルフアセスメント」を開始した。 
 これによって単なる自己診断に留まらず、 定期的に実施することで自社の成長度合いを見ることが可能。 
 また自社の弱点に対しては、 ものづくりドットコムの記事やQ&A機能で補強し、 必要であれば専門家の派遣を要請することも可能。 
 この新サービスによって、 製造業が自社の弱点を短時間で評価、 対策することが可能となり、 業界内での競争力向上に利用できる。 各社が弱点を克服していくことで、 日本の製造業全体の実力が向上すると期待されると説明している。 
 
 
自己診断「ものづくり革新企業セルフアセスメント」のサービス概要

■特  徴:製造企業が50個の質問に回答することで実力を診断し、 解決策を知ることが可能
■機  能:回答後の修正や複数回実施とその履歴閲覧。 
■費  用:無料
■利用方法:ものづくりドットコム( http://www.monodukuri.com )にて無料会員登録後に利用
 

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CONPROSYS(R) から産業用ネットワーク EtherCATスレーブユニット、拡張用I/Oモジュール 5種を新発売

 
 株式会社コンテック (東京証券取引所第二部 証券コード6639) は、超高速・産業用オープンネットワーク EtherCATスレーブユニット、および拡張用I/Oモジュール 5種を開発、IoT時代を拓く総合ブランド「CONPROSYS」の新製品として11月15日より販売開始、マシン制御におけるソリューション提供領域をさらに拡大したことを発表した。
 

 

EtherCAT スレーブユニット

デジタル入出力モジュール

 

EtherCAT スレーブユニット 

型式: CPS-ECS341-1-011

機能: EtherCATスレーブ FreeRunモード、CoE (CANopen over EtherCAT)

対応、FoE (File Access over EtherCAT)対応

価格: オープン価格

リレー接点モジュール

型式: CPS-RRY-4PCC

機能: 4点 リレー接点出力(1極c接点)

価格: ¥26,000

カウンタモジュール

型式: CPS-CNT-3202I

機能: 32bit 2ch アップダウンカンタ

価格: ¥28,000

アナログ入力モジュール

型式: CPS-AI-1608ALI

機能: 16bit 8ch 0~20mA 電流入力

価格: ¥36,000

アナログ出力モジュール

型式: CPS-AO-1604VLI

機能: 16bit 4ch ±10V 電圧出力

価格: ¥34,000

デジタル入出力モジュール 

型式: CPS-DIO-0808RL

機能: 入力8点 / 出力8点 電流ソースタイプ

価格: ¥22,000

※価格は全て税別価格です。
 
以下、プレスリリースから~
 
 近年の製造業は、ビジネス環境がグローバル化する中で、自社のプレゼンスを強化する取り組みとして自社製品の競争力強化、生産設備の高度化・最適化に新たな投資の目を向けています。 こうした中、ドイツ発「インダストリー 4.0」、世界的「IoT(モノのインターネット)」の潮流を受け、特定のメーカーに依存しないプラットフォーム、オープンネットワークを採用する動きが活発化しています。 コンテックは、2016年5月にIEC 61131-3準拠の国際PLCプログラミング言語に対応し産業用オープンネットワークであるEtherCATのマスタ機能を搭載した産業用コントローラ「CONPROSYS PACシリーズ」を発表、こうしたニーズにお応えしてきました。
 今回発表いたします新製品 (型式: CPS-ECS341-1-011) は、スタックした拡張用I/OモジュールをEtherCATのスレーブ機器として動作させることができるCPUモジュールです。 今回同時発表の5種を含めて、豊富に取り揃えられたI/Oモジュール(現在13種)の活用が可能な柔軟性の高いリモートI/Oシステムを実現しました。
 
 
【 CONPROSYS PACシリーズ EtherCATスレーブユニット CPS-ECS341-1-011の主な特長 】

■スタックタイプモジュールの増設

 本製品は多彩なスタックタイプモジュールの中からユーザーに必要な機能に合わせてモジュールを増設することができます。

*増設するスタックタイプモジュール最大数は16台以下、消費電流の合計が3.3A以下となるようにしてください。

■ベースボード不使用

本製品はスタックタイプモジュールの接続に、ベースボードを使用していません。そのため、スタックタイプモジュールを簡単に増設いただけます。また、接続したスタックタイプモジュールはどの接続位置でも着脱可能です。

■コンパクト設計

44.7(W)×94.7(D)×124.8(H) mmというコンパクト設計で設置場所を選びません。

■-20~+60°C周囲温度に対応

-20~+60°Cの周囲温度環境に対応しており、さまざまな環境でご使用いただけます。

■動作確認用LED搭載

各インターフェイスの通信状況が目視で把握できるように動作確認用LEDを搭載しています。

■電解コンデンサ不使用

短寿命部品の電解コンデンサを使用しないことにより、長寿命化を実現しています。

 
【関連リンク】

・M2M/IoTソリューション CONPROSYS   http://www.contec.co.jp/product/m 2m/?ref=pressdn
・CONPROSYS PACシリーズ   http://www.contec.co.jp/product/m2m/pac/?re f=pressdn
・CONPROSYS M2Mコントローラ スタックタイプ  http://www.contec.co.jp/p roduct/m2m/cpsmcs341lineup.html?ref=pressdn

 

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OKI、空中音響技術を利用した「ドローン探知システム」のラインアップを強化し、
探知距離300mを実現 

 

 OKIは、 このたび300m先に飛来するドローン(注1)の探知が可能な「デュアルパラボラ型指向性音響センサー」を開発し、
「ドローン探知システム」のラインアップとして本日より販売を開始したと発表。 
 「ドローン探知システム」では「デュアルパラボラ型指向性音響センサー」と既存の「無指向性音響センサー」とを組合わせ、  顧客のさまざまな運用に応じた柔軟なシステム構築を実現する。  ドローンの急速な普及にともない、 ドローンの特長を活かした映像制作、 災害地調査、 インフラ老朽化点検、 物資輸送などへの利用やサービスが高まっています。 これらドローンの利活用のほか、  盗撮・盗聴、 落下による器物破損などの事故や、 毒物散布などドローンの悪用による脅威に対する社会的懸念もあり、  国内においては、 2015年12月に「改正航空法」、 2016年5月には「小型無人機等飛行禁止法(注2)」と、  ドローンやラジコンなどの無人航空機の飛行ルールや飛行禁止区域の設定が新たに施行されている。 
  OKIは、 これらの施行に先駆け、 重要施設や要人警護向けに2015年6月から空中音響技術(注3)を利用し夜間でも探知可能な「 ドローン探知システム」を販売してきた。 新たな法律への対応として、  探知距離を300mとした「デュアルパラボラ型指向性音響センサー」を開発。 
今回開発した「デュアルパラボラ型指向性音響センサー」は、 ドローンの飛行音を2本のマイクロフォンと パラボラで収集して音源位置分析を行い、 探知距離300mを実現。  また、 音響センサーの設置環境に応じた背景雑音除去機能、 感度調整機能を新たに加え、  騒音下にある環境での探知性能向上を図った。 これにより、 最小構成を組合わせることで高性能な全方位での探知を実現。  さらに、 顧客からの要望に応じたカメラシステムと連携するオプションも用意し、  映像による確認も行えるほか、 映像録画や侵入履歴の記録を残すなど、 監視用途を広げた運用も行えるようにした。 

注1:ドローン
無人飛行機。 遠隔制御や自動飛行が可能。 
注2:小型無人機等飛行禁止法
重要施設敷地とその周辺300メートルの上空の飛行を禁止した法律。 
注3:空中音響技術
空中を伝わる音響信号に関わる、 受信、 信号処理、 情報処理、 表示処理などの全般技術。 

 
販売計画 

標準価格:6,000,000円(税別)~
※最小構成:デュアルパラボラ型指向性音響センサー、 処理部、 操作表示ソフト各1式、 工事費別途
※全方位探知の場合は、 最小4セット構成から

 
問い合わせ先

広報部
電話:03-3501-3835
e-mail:press@oki.com
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
情報通信事業本部 交通・防災ソリューション事業部 ソリューション第一部
電話:03-3454-2111

 

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日本RPA協会「行政・アカデミア分科会」を設立。
「RPA教育支援およびRPA研究支援プログラムの開始」無償でソフトウエアロボットを提供 

 
 日本のRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)普及に関わる様々な企業や団体、 有識者が集結し、 省庁とも連携しながら議論を深めてビジョンを共有し、 その普及を図る一般社団法人「日本RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)協会(英文名:Robotic Process Automation Association Japan、 以下日本RPA協会)」は、 「行政・アカデミア分科会」を設立し、 次世代を担う人材育成に向けた教育支援プログラム、 および新たなアイデア発掘の可能性を若い世代に求めるためのRPA研究支援プログラムを開始したと発表した。 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 
■プログラム開始の経緯 
 現在、 第4次産業革命のような大きな変革が予想されるなか、 CPS※/IoT、 AIなどの普及時代に入り、 従来の産業構造や就業構造に変化が生じています。 このため、 次世代の人材の多くは、 従来とは異なるタスクを仕事として行なうことが想定されています。 ホワイトカラーにも生産性向上が求められるにつれて、 日本の産業界にもRPAが浸透し始めており、 仮想知的労働者(Digital Labor)との共生といった変化に対応できる人材の必要性が急速に高まっています。 
 日本RPA協会は、 このような人材需要の形成に向け、 「行政・アカデミア分科会」を設立いたします。 さらに、 学校内の事務作業効率化を学生自身が行い発表をする場を設けること等を構想とした、 人材育成を軸足においた「RPA教育支援プログラム」、 およびフトウェアロボットを利用して研究効率を飛躍的に高め、 研究活動を支援する「RPA研究支援プログラム」を無償で提供することといたしました。 

※CPS…Cyber Physical System

 

■プログラムの内容 

(1)RPA教育支援プログラム 

 統計データ処理やウェブシステム構築・運用等を教育カリキュラムの一環に取り入れている教育機関において、 Digital Laborと協働できる人材の育成を支援します。 

・支援内容:

  ソフトウエアロボット使用講習会の実施 (無償)

  教育期間のアカウント提供 (期間予約制・無償)

  各業界・各企業における導入実施例の紹介

  学生による教育機関内の事務作業効率化の支援

・対象:

 大学、 高等専門学校、 高等学校(商業高校・工業高校を含む)、 各種専門学校などにおいて、 主に経済や経営管理等データ処理や、 ウェブ作業を教育に取り入れている教育機関

※日本RPA協会に対し、 実施実績を報告していただきます。 協会では教育実績としてHP等で紹介いたします。 
※一部の情報専門教育機関に関しては、 支援対象外になる可能性があります。 

 

(2)RPA研究支援プログラム 

 ソフトウエアロボットを利用して、 研究効率を飛躍的に高める、 ビッグデータを活用した新たなアナリシスを行う等の研究活動を支援します。 

・支援内容:

 ソフトウエアロボット使用講習会の実施(無償)

 研究期間のアカウント提供(試用アカウント発行(短期・無償)、 またはアカデミック価格による提供(長期)

 導入希望企業との産学連携の可能性検討を支援

 

・対象:

 大学・大学院、 公的研究機関に所属し、 研究活動を行う方々

(研究分野は不問。 自然科学系のほか、 経済学・経営学など社会科学系の研究も推奨いたします。 )

※研究成果の発表を行なう際に、 謝辞欄などに日本RPA協会の支援があったことを記載していただきます。 
また、 協会に対して研究成果の概要を報告していただき、 協会では研究実績としてHP等で紹介いたします。 

 

■今後の予定 

 日本RPA協会「行政・アカデミア分科会」では、 上記プログラムの効果を検証するため、 優れた教育成果や研究成果を発表していただく機会を設ける予定です。 また、 RPAを活用したアイデアを競うコンペティションの実施も予定しています。 
 
スケジュール (予定)

  2016/12月中旬  : 第一回ソフトウェアロボットセミナー実施
  2017/1月      : 教育支援プログラム募集開始
  2017/2月           : 研究支援プログラム募集開始
  2017/4月以降     : 教育/研究プログラム本運用開始

 
【日本RPA協会「行政アカデミア分科会」】 
RPA 教育、 研究支援プログラムを通し、 仮想知的労働者(Digital Labor)との共生、 対応できる次世代の人材育成を目指します。 

■委員 :

・科学技術・学術政策研究所 上席フェロー   奥和田 久美

・政策研究大学院大学 科学技術イノベーション政策研究センター (SciREX センター) 専門職   原 泰史

 
 

【「日本RPA協会」概要】 

■名 称

一般社団法人 日本RPA協会(Robotic Process Automation Association Japan)

■所在地

〒107-6013 東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル

■団体HP

rpa-japan.com

■団体人事

・代表理事

 RPAテクノロジーズ株式会社  代表取締役社長  大角 暢之

・専務理事

 KPMGコンサルティング株式会社 パートナー  田中 淳一

 アビームコンサルティング株式会社  執行役員プリンシパル    黒島 浩一

・理事  

 キューアンドエーワークス株式会社  代表取締役社長  池邉 竜一

 ネットスマイル株式会社  代表取締役  齊藤 福光

 

■会員

・慶應義塾大学大学院経営管理研究科

・株式会社三菱東京UFJ銀行

・株式会社ISTソフトウェア

・SBIトレードウィンテック株式会社

・サクサ株式会社

・株式会社パソナ

・株式会社マネーパートナーズソリューションズ

・MoBagel,Inc

※企業名・団体名等の名称については、 都合上略称で記載させて頂いている場合がございます。 
※順不同・敬称略。 

 

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STマイクロエレクトロニクス、スマートホームのデモや組込みシステム向けの最新ソリューションをEmbedded Technology 2016に出展 

 
以下、プレスリリースより抜粋
 
 あらゆるモノがインターネットにつながる「IoT」が本格的な普及を見せており、 その各ノードを構成する組込みシステムの多様性がこれまで以上に高まっています。 
  STマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、 以下ST)は、 Embedded Technology 2016(ET2016)において、 業界で最も充実したIoT機器向け開発エコシステムを最大限に生かしたスマートホームのデモをはじめ、 組込みシステム向けの各種最新ソリューションを出展します。 
 STは、 スマートホームのデモを通じて、 住宅の安全性、 快適性ならびにエネルギー効率の向上につながるソリューションを提案します。 このデモでは、 顔認証モジュール(1) による生体認証、 測距センサを用いた人・モノ検知、 環境センサによる温湿度・照度検知、 および加速度センサの振動検知に、 Blutooth(R) Low Energy(BLE)/ LoRa(R)通信用ICのコネクティビティ機能を付け加えることで、 各ノードの遠隔管理を可能にしています。 
 これらの技術は、 室内における人間の検知、 容器内の食品などの増減検知、 薬品や貴重品の管理、 空調や照明の自動制御、 屋内外の周辺状況の検出など、 住宅やインフラをスマート化すると共に、 高齢者の見守り、 子供による誤飲・誤使用の防止、 屋外施設の遠隔管理を含む新たなサービスの実現に貢献します。 このスマートホームのデモは、 業界で最も充実したSTのIoT機器向け開発エコシステムを利用して作られました。 
  
 ET2016のSTブースでは、 技術者向けに、 この開発エコシステムを体験できる特設コーナーを設置しています。 
  このコーナーでは、 STM32マイコンを搭載した2種類のNucleoボードのほか、 BLE対応ネットワーク・プロセッサ、 ブラシレス/ブラシ/ステッパ・モータ用ドライバ、 NFCタグ、 モーション・センサ & 環境センサ、 MEMSマイクロフォンおよび測距センサを搭載した8種類のX-Nucleo拡張ボードを用意しており、 各アプリケーションごとに統合開発環境を使用したサンプル・プログラムの実行を体験できます。 
  IoT機器をはじめとする組込みシステムの主要ブロックは、 人間の頭脳、 感覚、 神経、 筋肉、 
免疫システムなどの器官に類似しています。 STは、 それらに対して、 幅広い製品ポートフォリオを提供しています。 
  STブースでは、 その「頭脳」となる部分に向け、 Cortex-Mマイコン史上、 最も高い性能を持つ32bitマイクロコントローラの新製品STM32H7を紹介します。 同製品は、 ST独自の40nm製造プロセスと、 進化した製品アーキテクチャを組み合わせ、 400MHzで動作する業界初のARM Cortex-M7搭載マイコンです。 卓越したリアルタイム性能とグラフィック・音声処理性能を特徴としており、 「つながる」スマートな工場や、 ヒトとネットワークの橋渡しをするヒューマン・マシン・インタフェースの実現に貢献します。 
  ブースでは、 最少のCPU動作で動画の4画面同時再生を行うデモを通じて、 STM32H7の高い処理能力をご覧いただけます。 
  また、 組込みシステムの「感覚器官」の役割を果たすのがセンシング技術です。 
IoT社会では、 さまざまなモノや場所に無数のセンサが埋め込まれます。 半導体技術を応用した多様なセンサを提供するSTは、 特許取得済みのToF(Time-of-Flight)技術を採用した最新の測距センサを用いて、 パソコンの画面と顔の距離に応じて、 文字の大きさなどを調整するデモを実施します。 この測距センサは、 従来品よりも高速かつ正確に、 より長い距離を測定できるため、 ロボットの動作制御、 ドローンのホバリング制御、 ウェアラブル機器用ヒューマン・インタフェースなど、 新たな機能の可能性を開きます。 
  その他、 6軸センサ・モジュール(加速度センサ、 ジャイロ・センサ)、 3軸地磁気センサ、 大気圧センサが搭載されたウェアラブル機器向け開発キットを用いたモーション検知のほか、 将来のより高精度な屋内ナビゲーションにつながる行動認知のデモを大気圧センサを使って行います。 
  データ伝送により、 組込みシステムの「神経」の役割を果たすコネクティビティ向けには、 長・短距離通信用ICを用いたデータ転送のデモを実施します。 長距離通信向けには、 Semtech社のLoRa(R)通信用ICとSTの32bitマイコンを組み合わせ、 温湿度を検出するノードから、 ゲートウェイにデータを無線伝送するデモを実施します。 LoRaテクノロジーの通信距離は、 理論上約10Kmとされており、 スマートメータや貨物追跡のほか、 動物の管理や火山地帯などのデータ収集を含む、 大規模ネットワークの構築に適しています。 
  また、 近距離通信向けには、 STのBLE通信用ICおよびMEMSマイクロフォンを搭載したボードに音声を入力し、 タブレットを無線制御するデモを行います。 STのBLE通信用ICは、 クリアで安定した通信を最適な効率で実現することができ、 近距離無線通信を要するIoT機器に理想的です。 
 組込みシステムの「筋肉」となるモータ向けには、 最新のモータ制御用システム・イン・パッケージ(SiP)を使用し、 ブラシレスDCモータをベクトル制御するデモを実施します。 このSiPは、 マイコンとゲート・ドライバを小型パッケージ(7 x 7mm)に集積しており、 高い性能と柔軟性、 小型サイズを特徴とする使いやすい製品で、 ロボットやドローン、 掃除機や空気清浄機など、 高効率モータを内蔵した組込みシステムに最適です。 また、 小型モータを搭載したバッテリ駆動の携帯型機器向けには、 待機時消費電力をわずか80nA未満に抑えた世界最小・多機能モータ・ドライバICを紹介します。 
 その他、 ブースでは、 STの32bitマイコンとモータドライバICを組み合わせたドローンの試作機や、 駆動するプロペラ部分のデモも展示する予定です。 
 IoTの普及により、 ネットワークにつながる組込みシステムは、 偽造や模倣、 情報の盗難、 機器の悪用など、 さまざまなサイバー攻撃の脅威に晒されています。 この脅威に対抗する「免疫システム」の一部として、 STは、 業界最高クラスのセキュリティ認証「Common Criteria EAL5+」を取得したセキュア・マイコンのSTSAFE-A100を紹介します。 
  ブースでは、 センサを搭載したIoT機器を想定し、 偽造・模倣品による不正アクセス防止のデモを実施します。 同製品には、 IoT機器へのセキュリティ機能の導入を大幅に簡略化する包括的な開発エコシステムが用意されているため、 システム開発時にセキュリティ専門家のサポートが不要になります。 
 その他、 STブースでは、 ワイヤレス給電用IC、 デジタル電源制御用IC、 NFCタグ、 薄膜バッテリなどを使用した各種デモならびにボードもご覧頂けます。 

(1)顔認証モジュールには、 STの32bitマイコンを搭載した株式会社テラプローブのTeraFacesを使用しています。 

 
Embedded Technology 2016

2016年11月16日(水)~11月18日(金) : パシフィコ横浜
STマイクロエレクトロニクスブース : No.D-37

 
 

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クリテックジャパン、世界初 「虹彩/顔 ハイブリッド認証、イリアス( IRIAS )」新発売 

 
 クリテックジャパン株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:對馬一彦)は、
世界初の 「 虹彩 認証と 顔 認証を 融合した生体認証システム  ”イリ ア ス (IRIAS) ”」を
11月 15 日(火)から 新発売すると発表した。 
 
以下、プレスリリースより抜粋
 

商品名:虹彩/顔 ハイブリッド 認証システム、イリアス (IRIAS)

 
 生体認証は、 カード等の 所持が不要で 、 盗難・紛失・なりすましが難しく 、パスワードのように 、忘却・ ハッキングなどによる漏えいの心配がありません 。 しかし、 個人の体質、 設置環境(気温、湿度、照明 ) 、経年変化など により 、 本人拒否 (本人なのに認証されない) や他人受理(他人と間違う)等の問題がありました。 虹彩認証は、 最も精度が高く安定していますが 、 1. 高コスト2.使い方が難しい などの理由 から用途 限定されて います 。 
 クリテックジャパン(株 )は  価格や使い勝手などの問題をすべて解決した誰でもすぐに使える 「虹彩/顔ハイブリッ 認証システム“イリアス(IRIAS)”」を発売し、 社会の様々な分野への普及を目指します 。                                                     
 

関連URL
www.qritek@co.jp

 
 

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国立情報学研究所の人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」で数学と物理の偏差値を大幅に向上

 
以下、プレスリリースより抜粋
 
 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(注1)(以下、 NII)、株式会社富士通研究所(注2) (以下、 富士通研究所)、 サイバネットシステム株式会社(注3)(以下、 サイバネット)は、 国立大学法人名古屋大学(以下、 名古屋大学)、 国立大学法人東京大学(以下、 東京大学)と共同で、 NIIの人工知能(AI)プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」(東ロボ)において、 東京大学第2次学力試験に向けた論述式模試とマークシート式の大学入試センター試験模試に挑戦し、 論述式模試の数学(理系)で偏差値76.2、 センター試験模試の物理では偏差値59.0と、 昨年度を大幅に上回る成績をあげました。 
  NII、 富士通研究所、 名古屋大学を中心に構成する「東ロボ」数学チームは、 学校法人高宮学園 代々木ゼミナールの論述式模試「東大入試プレ」(注4)に挑戦しました。 
  数学(理系)では、 問題文を入力後、 問題文の解釈から自動求解、 解答の作成までをAI により完全に自動で行い、 6問中4問を完答した結果、 偏差値76.2(得点80点=120点満点)を獲得しました。 
  昨年度は、 学校法人駿河台学園 駿台予備学校の論述式模試を受験し、 数学(理系)は偏差値44.3(20点)でした。 数学チームには平成24年度(2012年度)に富士通研究所、 平成25年度(2013年度)に名古屋大学が参加し、 3団体を中心に共同研究を行っています。 解答プロセスの前半にあたる自然言語処理部分を名古屋大学を中心とするグループ、 後半の数式処理部分を富士通研究所を中心とするグループが担当しました。 
 
  富士通研究所、 サイバネット、 東京大学を中心に構成する「東ロボ」物理チームは、 従来の技術に数学チームで確立した技術を加えて、 昨年度に続いて株式会社ベネッセコーポレーションのセンター試験模試「進研模試 総合学力マーク模試」(注5)に挑戦。 シミュレーションの設定において一部で人が介入しましたが、 現時点の自然言語処理技術と画像処理技術を用いれば生成可能と想定される内部形式から、 AIによる自動求解の結果、 偏差値59.0(62点=100点満点)を達成しました。 
  昨年度と比較すると、 偏差値で12.5ポイント、 得点は20点向上しています。物理チームは昨年度までNIIを中心に研究開発を行っていましたが、 今年度から、 富士通研究所、 サイバネット、 東京大学の3団体を中心にした新体制で共同研究を行っています。 
 
注釈

(注1) 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所:所在地 東京都千代田区、 所長 喜連川優。 
(注2) 株式会社富士通研究所:本社 神奈川県川崎市、 代表取締役社長 佐々木繁。 
(注3) サイバネットシステム株式会社:本社 東京都千代田区、 代表取締役 社長執行役員 田中邦明。 
(注4) 「東大入試プレ」: 2016年度第1回東大入試プレ。 受験者数1,851人(文系669人、 理系1,182人)。 うち数学受験者は文系662人、 理系1,168人。 
(注5) 「進研模試 総合学力マーク模試」: 2016年度進研模試 総合学力マーク模試・6月。 受験者総数26万4,604人。 
(注6) 限量記号消去:QE(Quantifier Elimination)と呼ばれ、 等価な数式に変形しながら解を導く数式処理技術。 多項式の等式・不等式を扱う任意の実数問題に対する解法。 

 
 
関連リンク

●「国立情報学研究所の人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」で数学の偏差値を大幅に向上!」(2015年11月14日 プレスリリース)
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2015/11/16.html
●「国立情報学研究所の人工頭脳プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」で、 代々木ゼミナールの模試に挑戦!」(2013年11月25日 プレスリリース)
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2013/11/25-1.html
●「国立情報学研究所の人工頭脳プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」に富士通研究所が“数学チーム”として参加」(2012年9月10日 プレスリリース)
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2012/09/10.html
● 雑誌FUJITSU 2015-7月号(Vol.66, No.4) 特集:イノベーションを実現するビッグデータ活用「数式処理による入試問題への挑戦~ロボットは東大に入れるか~」
http://www.fujitsu.com/downloads/JP/archive/imgjp/jmag/vol66-4/paper03.pdf

 
 

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ET/IoT Technology AWARD 2016 で 「優秀賞」を受賞  
超高速IoT環境をつくるミドルウェア「SALTYSTER5.0」発売 

 
 株式会社ジービーエー(以下、 GBA)は、 IoT(Internet of Things)環境において、 データの超高速なリアルタイム処理と通信コスト及びクラウドリソースの削減を実現する、 エッジコンピューティング向けミドルウェア「SALTYSTER(ソルティスター)5.0」を11月16日より発売する。 
 「SALTYSTER」は、 センサーによって計測・収集したデータを、 エッジ/ゲートウェイにおいて超高速に登録・分析するデータベースと、 データをクラウドへ自動的にアップロードするデータ送信機能、 及びクラウド側のサーバー連携機能を組み合わせたオールインワンのミドルウェア。 
 エッジ/ゲートウェイでのデータの登録・検索・クラウド送信が、 他社競合製品との比較で最速値(GBA社調べ)を実現した。 クラウドからの制御ではなく、 数ミリ秒単位での超高速なデバイス制御が求められるエッジコンピューティングにおいて非常に有効な製品と述べている。 

 
以下、プレスリリースから抜粋
 
2016年11月16日(水)~18日(金)にパシフィコ横浜で開催される「IoT Technology 2016/IoT総合技術展」で、 「SALTYSTER」を展示します。 (IoT D-23-1)
 
 
【SALTYSTER 5.0 の特長】 

1.   高速なDB処理 

データ登録試験において、 他社競合製品との比較で最速値(GBA社調べ)を実現しました。 1秒間に6万件弱のデータを登録することができます。 

また、 トランザクション機能により、 電源の遮断があっても自動復旧されるので、 安心です。 

2.   データ監視と一次分析処理 

高速での異常値検知、 データフィルタリング、 統計処理が可能です。 データの登録との並列処理により、 他社競合製品の約3~7倍の高速性(GBA調べ)を実現しました。 また、 異常値の抽出を設定しておくことで、 異常があった際、 従来より高速にアラートをあげ、 対応することができます。 

3.   高速性+低通信コスト 

クラウドへのデータ転送についても、 処理プロトコル/データ圧縮を最適化して送信するため、 他社競合製品と比較して約1/10~1/20の通信パケット量(GBA調べ)となりコスト削減を実現します。 

通信パケット量が削減されるためリアルタイム性を損ねない高速なデータ送信が可能です。 他社競合製品との比較で最短時間(GBA調べ)での送信を実現しました。 

4.   各種クラウドシステムとの連携が可能 

通常、 DBメーカーはDB構造の異なる他社DBとの連携(KVS-RDBMSなど)はしませんが、 SALTYSTERは、 クラウド側の各種DBや既存システム(RDBMSやKVS型のDB)と連携することができます。 それにより既存システムを活用したシステム構築が可能です。 

・サポート済:PostgresSQL(RDBMS)、 MongoDB(KVS)

・JSON/CSV形式でのデータファイル連携

 
【SALTYSTER 5.0 製品概要】 

対応機種 : 各種ゲートウェイ機器
対応OS : Linux,Windows,WindowsCE
ライセンス形態 :
  開発ライセンス  開発に必要なincludeファイルなどを提供
  実行(利用)ライセンス  組込み用のライブラリを提供 (ハードバンドル式、 システム組込み式)
「SALTYSTER」製品サイト : http://www.saltyster.com
導入に関するお問合せ先 : 株式会社ジービーエー 
TEL 0263-51-9296/ MAIL info@saltyster.com

 
 

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ECLIPSE(イクリプス)、ドライブレコーダーをカーナビに内蔵した「録ナビ」を発売 

 
 富士通テン株式会社(本社:兵庫県神戸市 代表取締役社長:山中 明)は、 最先端の安心を追求した、 ドライブレコーダー内蔵ナビの「録ナビ」をはじめとした、 「ECLIPSE(イクリプス)」カーナビゲーションシステム「AVN」の新商品6機種を富士通テン販売(株)より12月上旬に発売を開始すると発表した。 

 
 
以下、プレスリリースより抜粋~
 
 当社は、 富士通グループの持つ高度な情報通信技術を駆使したVehicle-ICTにより「人」「クルマ」「社会」のデータをつなぎあわせた新たなサービスを「Future Link」と称し、 
このコンセプトに基づいてECLIPSEカーナビでの通信による自動地図更新(2014年)や業務用ドライブレコーダーでの安全運転支援サービス(2015年)など、 様々な分野での展開を進めています。 
 近年ドライブレコーダーへのニーズの広がりから、 車購入の際にカーナビとドライブレコーダーを同時にお求めになるお客様が増えてきており、 当社の持つカーナビとドライブレコーダーを上手く融合させた商品ができないか、 という発想から企画が始まりました。 
 今回の新商品「録ナビ」は、 上述のニーズに応えるだけでなく、 バックアイカメラでの後方記録やカーナビ画面での記録映像の確認など、 「録ナビ」ならではの機能を搭載しており、 ドライブレコーダーをより身近で使いやすいものにしています。 Wi-Fiを活用した自動地図更新、 スマートフォンへの記録データの転送など、 「Future Link」のサービスも拡張しており、多くのお客様に「安心」で「快適」なモビリティライフを提案する商品にいたしました。 
 

前方だけでなく、 バックアイカメラで後方も記録。

 前方の記録に加えて、 バックアイカメラを活用して後方も同時に記録することができ、 信号待ちや渋滞中の後方 からの追突など、 車両の後方への不安を軽減します。 前方カメラと同様に、 「常時記録」「イベント記録」「手動記録」の3つの記録に対応しています。 
 
 
問い合わせ先

富士通テン(株)お客様相談窓口    
 TEL 0120-022210 [直通]
午前9:30~午後5:30(土・日・祝日・弊社休業日を除く)

 
 
 

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「変圧器監視システムの世界市場 2021年:
種類 (ハードウェア/ITソリューション)・用途 (電源変圧器/配電変圧器)・サービス・
地域別」- 調査レポートの販売開始

 
  株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「変圧器監視システムの世界市場 2021年:種類 (ハードウェア/ITソリューション)・用途 (電源変圧器/配電変圧器)・サービス・地域別」の販売を開始。
  本レポートでは、世界の変圧器監視システムの市場について分析し、製品の特性や市場の基本構造・最新情勢、主な市場促進・阻害要因、市場動向と今後の見通し (過去2年間・今後6年間分)、種類別・用途別・サービス別・地域別の詳細動向、市場競争の状態、今後の技術開発・市場発展の方向性、主要企業のプロファイルなどを調査・考察している。
 

レポートの詳細目次
https://www.gii.co.jp/report/mama387418-transformer-monitoring-system-market-by-type.html
 レポートサンプルのご提供や試読サービスなどもあり(無料)

 
 

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IoTで駐車場利用体験を変える 駐車料金決済アプリ「SmooPA」サービス開始

 
 デジタルマーケティングを支援する、株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都目黒区 上席執行役員社長兼CEO:竹内 真二 以下、IMJ)は、2016年11月14日、App store、Google Playにて、駐車料金決済アプリ「SmooPA」の配信開始を発表した。
 「SmooPA」はIMJが開発した、コインパーキング精算機とネットワーク連携をしてスマートフォンから駐車料金の支払いができるアプリケーション。面倒な小銭での駐車料金精算や駐車場を業務で利用する法人の経費精算の手間をデジタルの力で削減する。
「SmooPA」は事前にクレジットカードの登録を行ない、利用することで、利用者の駐車場利用料金のキャッシュレス精算を可能にした。
  また利用者は駐車場料金に応じたTポイントを貯めることができ、駐車料金の精算にTポイントを用いることができる。キャッシュレス精算機能については配信と同時に、ヤフー株式会社のスマートフォン向け無料カーナビアプリ「Yahoo!カーナビ」で同様のサービス
の提供も開始する。
 また個人の利用者に限らず、駐車場を業務で利用する従業員を抱える法人向けにも、キャッシュレス精算機能を活用した法人一括請求サービスを提供。各従業員が「SmooPA」で精算することにより、事前登録をした法人のクレジットカードでの一括請求、決済が可能になる。
 
アプリケーション詳細

名称:SmooPA
利用料:無料
対応端末:iOS (8.0 以上) /Android(4.0 以上)
カテゴリー:iOS(ナビゲーション)/Android(地図&ナビ)
ダウンロード:無料
権利表記:IMJ Corporation
開発:IMJ 新規サービス開発本部

 

App Store URL:
https://itunes.apple.com/jp/app/smoopa-zhu-che-chang-jian/id1151345533?mt=8
Google Play URL: 
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.imjp.smoopa

 
 

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「セルフサービスBIの世界市場の予測
~2021年:販売/マーケティング管理・顧客エンゲージメント/
アナリティクス・予測的資産保守」- 調査レポートの販売開始

 
  株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「セルフサービスBIの世界市場の予測 ~2021年:販売/マーケティング管理・顧客エンゲージメント/アナリティクス・予測的資産保守」の販売を開始。
 本レポートでは、世界のセルフサービスBIの市場を調査し、市場および製品/ソリューションの概要、産業構造とバリューチェーン、セルフサービスBIユーザーの動向、市場成長への各種影響因子および市場機会の分析、タイプ・用途・業務区分・導入モデル・エンドユーザー産業・地域別の動向と市場規模の推移と予測、競合環境、主要企業および主要イノベーターのプロファイルなどをまとめている。
 
 

レポートの詳細目次
https://www.gii.co.jp/report/mama387416-self-service-bi-market-by-type-software-services.html
 レポートサンプルのご提供や試読サービスあり(無料)

 
 

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2016.11.14 【モノとIT】NEWS


DJI、性能を向上させた大型ドローン、Matrice 600 Proを発表 

 

防塵仕様と正確な飛行制御を実現したプロ向け空撮プラットフォーム

  無人航空機(UAV)技術で世界をリードするDJIは、 
大型ドローンのラインナップに新たに「Matrice 600 Pro」を追加した。
「Matrice 600 Pro」は、 優れた飛行性能と高性能バッテリー充電システムを実現、 積載量も拡大し、 プロフェッショナルレベルの空撮や産業用途に適している。 
 フライトコントローラーの「A3 Pro」は、 三重に冗長化されたモジュールと診断アルゴリズムを採用。これにより、 3組のGNSSユニットから送られるセンサーデータをフライトコントローラーで比較検証することで、 全体の安全性を高めながら、 正確な飛行制御を強化している。
 また、 新たに防振ボールがフライトコントローラーのIMUモジュールと主要なコントローラーに追加されたことで、 揺れの吸収やノイズの低減が改良された。  
 A3 Proは、 D-RTK GNSSと互換性があるため、 磁気干渉に耐性があり、 センチメートル単位での精度が得ることができる。これにより産業用途にも適していると説明している。 
「M600 Proは、 空撮のプロカメラマンや業務用ユーザー向けの、 DJIの最も進化したプラットフォームです。  M600 Proは、 シンプルで組み立てが容易であること、 3重の冗長化システムにより安定性がより進化したことで、 プロフェッショナルユーザーに比類なき空撮体験をもたらします」 とDJIのシニアプロダクトマネージャー、 Aaron Zhaoは述べている。 
 DJIのE2000 Pro推進システムは防塵仕様のため、 メンテナンスが容易になった。 
さらに、 モーター自体が冷却する設計になっているため、 操縦が長時間に及んでも高い信頼性を実現。 
 M600 Proは、 DJIのZenmuseカメラとジンバルシリーズ、 Ronin-MX、 DJI Focusと互換性がある。積載量も6kgまで対応しているため、 マイクロフォーサーズシステムからRED EPICまでの幅広いカメラに対応可能。 また、アームやアンテナがあらかじめ取り付けられており、 折りたたむと標準のM600よりも小型になるため、 機体は容易に運搬が可能。 さらに、 6個のインテリジェント・フライトバッテリーを同時に充電できる最新のバッテリー充電ハブが同梱されており、 全体の充電時間を短縮できる。 
 
詳しくはこちら 

http://www.dji.com/jp/matrice600-pro

 
DJIホームページ

http://www.dji.com/ja

 
 

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需要予測・需給計画システム新バージョンを発売。
出荷期限を考慮した補充計画を立案できる「FOREMAST Ver.3.0」

 

 キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都品川区、 代表取締役社長:神森晶久、 以下キヤノンITS)は、 出荷期限を考慮した補充計画を立案できる、 需要予測・需給計画システムの新バージョ「FOREMAST(フォーマスト) Ver.3.0」を2016年11月下旬より発売すると発表した。 

需要予測・需給計画システムの新バージョン「FOREMAST(フォーマスト) Ver.3.0」

 
 

 キヤノンITSは、 高度な予測技術や豊富な経験、 ノウハウに基づき、 需要予測・需給計画のコンサルティングとシステム開発を展開してきた。 大手製造業をはじめ、 流通業や小売業、 サービス業などの顧客向けに需要予測・需給計画システムを提供し、 
マーケットから高い評価を獲得している。 
 「FOREMAST Ver.3.0」は、 欠品削減と在庫削減の実現を支援する需要予測・需給計画システムで、科学的な需要予測に基づき在庫管理を行い、 在庫削減、 需給計画業務の改善を実現する。
 今回の新バージョンでは、 出荷期限を考慮した補充計画機能、 業務起点のポータル画面の新規搭載に加え、 業務サイクル管理機能を強化するなど、 よりユーザーの視点に立ったシステムの構築が可能になったと発表している。 
 キヤノンITSは、 需要の拡大が期待されている製造業や流通業などのマーケットに対し、 需要予測・需給計画システム「FOREMAST」をはじめ、 生産スケジューラシステム「ASPROVA」、 生産管理・原価管理・販売物流システム「MCFrame XA」、 統合会計・人事給与システム「SuperStream-NX」、 ワークフローシステム構築ツール「Web Plant」、 そしてこれらをまとめた基幹業務トータルソリューション「AvantStage」を拡販して行く予定。 
 
 

FOREMASTホームページ : 
https://www.canon-its.co.jp/products/foremast/

 

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株式会社デジタル、IoT実現に向けたヒントが見つかるPro-face
「ものづくりWebセミナー」オンラインで公開

 
 株式会社デジタル(代表取締役:ジャンフランソワ・マソー)は、 「ものづくりWebセミナー」として、 IoT実現に向けた事例やソリューション提案をまとめたオンラインセミナーを、 2016年11月14日から2週間限定で公開する。 
 Pro-faceは製造現場の効率化に役立つ幅広い製品ラインアップを強みとし、 身近なものから先進的な取り組みまで、 お客様の視点にたったIoTソリューションをご提案してきた。
  本セミナーでは、 IoT実現に向けたヒントを見つけてもらうために、 IoTとPro-faceをより身近に感じられる動画コンテンツが配信される。
 昨年から連載中の、デジタルの工場でのIoT導入実録は、 Pro-faceが提案するIoTソリューションをより鮮明に理解できる内容となっていると説明。
 さらに、 IoT導入後もPro-faceをもっと身近に感じられるようなサービスも紹介する。 今回は「ものづくりWebセミナー」を通して、 製造業に携わるより多くの方々のIoT実現に貢献すると発表している
 
 
セミナー内容 

1. 実録!ピッキング工程改善その3~いよいよ現場の状態が浮き彫りに~
2. 予算をかけずに電力計を使用した簡単予知保全
3. 誤検出無しの入退出管理システム
4. え!本当?急なトラブルでも安心「即日リプレイス」

 

公開日時 
2016年11月14日(月)9:00~2016年11月25日(金)23:59

 

セミナー視聴URL 
https://www.proface.com/ja/vij/201611s/

 
 

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「プリンテッドエレクトロニクスの世界市場予測:
材料、印刷技術、機器(センサ、ディスプレイ、電池、RFID、照明、光電池)」
調査レポートを販売開始

 
 H&Iグローバルリサーチ株式会社(本社:東京都中央区)は、この度、MarketsandMarketsが発行した「プリンテッドエレクトロニクスの世界市場予測:材料、印刷技術、機器(センサ、ディスプレイ、電池、RFID、照明、光電池)」調査レポートの取扱・販売をMarketReport.jpサイト(取扱レポート数:15万件以上、日本最大級)にて開始しました。国内企業の海外進出、新規ビジネス機会発掘、競合他社分析などに役立つ情報レポートです。
 
 

「プリンテッドエレクトロニクスの世界市場予測:
材料、印刷技術、機器(センサ、ディスプレイ、電池、RFID、照明、光電池)」レポート詳細紹介ページ
 ⇒http://www.marketreport.jp/research/246794

 
 

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2016.11.11 【モノとIT】NEWS


 ヘッドマウントディスプレイ「HTC Vive」に対応したVR設計レビュー支援システム
『バーチャルデザインレビュー』販売開始

 
 サイバネットシステム株式会社(本社:東京都、 代表取締役:田中 邦明、 以下「サイバネット」)は、 VR設計レビュー支援システム「バーチャルデザインレビュー」(以下、 「本システム」)を2016年11月11日より販売開始を発表した。以下、プレスリリースからの抜粋。 
 

既存のVR設計レビューシステム利用者の「困った」から生まれた新システム 

 3次元CADデータやCAEの結果をバーチャルリアリティ(VR)で表現するVR設計レビューシステムは、 試作品を作る前に様々な角度から詳細を確認することができ、 設計ミスを減らせるなど、 「ものづくりにおけるVR活用」として注目を集めています。 しかし、 これまでのVRシステムは広いスペースや高いコストを含め様々な課題があり、手軽に導入できるものではありませんでした。 本システムはこうしたお客様からの声で開発されました。 

 

VRを使った設計レビュー支援システム「バーチャルデザインレビュー」とは 

 本システムは、 設計者同士がVR空間内で同一の情報を共有し、 気軽にコミュニケーションを取り合いながら設計レビューを行うための様々な仕組みを提供します。 

レビュー参加者はアバタ―としてコミュニケーションが可能(CADデータ提供:SpaceClaim社)

 

協調作業支援機能 

複数の利用者がVR空間上に表示された三次元設計モデルを見ながらコメントや指摘ポイント等を共有し、 コミュニケーションを気軽にとることができる、 「協調作業」を支援します。 自分以外のレビュー参加者はアバターとしてVR空間に登場するので、 まるで同じ場所にいるような感覚でコミュニケーションをとることができます。 

レビュー結果の記録機能 

設計レビュー時の レビュワーの声や注意事項をメモで残したり(スマート付箋機能)、 レビュワーの動きを記録することができます。 また、 後でそれらを再生することができます。 

ダイレクトVR機能 

CADソフトウェアやCAEのポスト処理アプリケーション等が画面に出力する3DモデルをダイレクトにVR空間に表示させることができます。 そのため、 あらかじめVR用にデータ変換をする必要がなく、 CAD等で形状等を編集すると即座にその結果をVR空間で確かめることができます。 

VR装置にはHTC Viveを採用 

設計レビューを円滑に進められるよう、 HTC Vive(※1)を採用しています。 HTC Viveの多彩な入力インターフェイスと、 高いヘッドトラッキング能力、 広い視野角によって、 利用者はVR空間での設計レビューをスムーズに行うことができます。 

※1  HTC Vive:HTC社とValve Corporation社により共同開発されたバーチャルリアリティ向けヘッドマウントディスプレイ (VR HMD)。 

 
 
設計、 解析担当者向け 紹介セミナー 

バーチャルデザインレビューの体験ができる紹介セミナーを以下に日程で開催致します。 
日時:2016年11月22日(火) 14:00~16:00
会場:サイバネットシステム株式会社 東京本社セミナールーム(秋葉原駅 徒歩3分)
定員:20名
お申込み:
http://www.cybernet.co.jp/ar-vr/seminar_event/seminar/vdr2016_intro.html

 
その他

※ 一部の機能は開発中で、 2016年12月以降にリリース予定です。 
※ バーチャルデザインレビューの詳細については、 下記Webサイトをご参照ください。 
http://www.cybernet.co.jp/ar-vr/products/vdr/

 
サイバネットシステム株式会社

http://www.cybernet.co.jp/

 
 
 

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デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー『ドローン専攻』新教育プログラムへ。
 2016年12月生募集開始 

 

 
 

 デジタルハリウッドは、 2015年11月に開校した『Digital Hollywood Robotics Academy』(デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー)の『ドローン専攻』にて、 これまでに100名近くの修了生を輩出してきた。 
  今回、 これまでの教育内容を一新した新教育プログラムによる「エントリープログラム」を開講し、 12月生の募集を開始すると発表。 
 IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社は、 2015年11月に開校した『Digital Hollywood Robotics Academy』(デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー)内の『ドローン専攻』にて、 これまでの教育内容を一新した新教育プログラム「エントリープログラム」を開講し、 12月生の募集を開始する。 
 

コース概要 

デジタルハリウッドロボティクスアカデミー ドローン専攻

1.エントリープログラム 

2.JUIDAライセンスオプション

http://www.dhw.co.jp/robotics/
 
■コース名:エントリープログラム

開講予定日

2016年12月11日 (日)

受講期間

1ヶ月(計5日間)

定員

10名

受講対象

ドローンビジネス担当者及びドローンパイロットを目指す入門者で、 実技操縦訓練を含む全ての養成プログラムへの参加が可能な方。 ドローンを飛行させる上で、 支障となり得る健康上の不安をお持ちでない方。 

講座目的

ドローンビジネスの実務において、 担当者及びパイロットに求められる運用上の知識や安全な利活用を実現する技術(整備・点検・操縦)を習得する。 

取得可能ライセンス

JUIDA操縦技能証明証

 ※本コースを修了することで上記ライセンスの取得申請が可能となります。 

講座内容

1日目:オリエンテーション/座学(UAS概論・機体構造)

2日目:座学(関連法規・気象と電波・運用序論)

3日目:無人航空機実習1.

4日目:無人航空機実習2.

5日目:修了試験(実技・筆記試験)

受講料

16万円(税別)

※上記受講料には入学金、 授業料、 実技・筆記試験料が含まれます。 
※無人航空機実習に使用する機体はこちらでご用意致します。 (DJI Phantomシリーズ)
※テキスト、 屋内練習用ドローン(ミニドローン)等の教材費は含まれておりません。 

 
■コース名:JUIDAライセンスオプション】 

開講予定日

2016年1月29日 (日)

受講期間

1日間(3時間程)

定員

10名

受講対象 

ドローン専攻エントリープログラム修了者で、 JUIDA安全運航管理者証明を取得したい方

講座目的

ドローンビジネスの実務において、 運航管理責任者に求められる法律や安全に関する知識を習得し、 飛行業務の安全を管理することができる者に与えられるJUIDA安全運航管理者証明証を取得する。 

取得可能ライセンス

JUIDA安全運行管理者証明証

※本コースを受講することで上記ライセンスの取得申請が可能となります。 

講座内容

安全運行管理者講習 (3時間)

受講料

2万円(税別)

 
■教室(2コース共通)

講義:デジタルハリウッド大学 駿河台キャンパス 
東京都千代田区神田駿河台4-6 御茶ノ水ソラシティ アカデミア
http://www.dhw.ac.jp/access/ 
(交通アクセス)
JR「御茶ノ水駅」聖橋口より徒歩1分、 
東京メトロ千代田線「新御茶ノ水駅」直結、 
丸ノ内線「御茶ノ水駅」より徒歩4分
 
無人航空機実習:デジタルハリウッド大学 八王子制作スタジオ 
東京都八王子市松が谷1番地
(交通アクセス)
多摩都市モノレール「松が谷駅」徒歩1分
京王線「京王多摩センター駅」徒歩10分
小田急線「小田急多摩センター駅」徒歩10分

 
デジタルハリウッド株式会社 

http://www.dhw.co.jp/ 

 
デジタルハリウッド ロボティクスアカデミーに関するお問い合わせ

下記アドレスまでご連絡ください。 
robotics@dhw.co.jp 

 
 
 

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ものづくり現場を一新するIoTサービス、
クラウド型測定ソリューション・サービス「SmartMeasure(TM)」α版

                         
 世界約70ヶ国、66年にわたるダイヤルゲージ関連製品の販売実績を持つ測定機器メーカーの株式会社テクロック(本社:長野県岡谷市、代表取締役社長:原田 健太郎)は、ものづくり現場における測定データをクラウド上で分析、集計し、スマホやPCでリアルタイムにモニタリングするIoTサービス「SmartMeasure(TM)」α版を開発。
 また、2016年11月17日(木)~22日(火)に東京ビッグサイトにて開催する『JIMTOF 2016』に出展し、19日(土)15:00より「SmartMeasure(TM)」α版を使用したワークショップを行うと発表した。
 
■クラウド、IoTの先端技術を有する「FPTソフトウェア」との共同開発により実現した新測定ソリューション『SmartMeasure(TM)』とは
 「SmartMeasure(TM)」は、複数拠点で測定する寸法や硬さ等のデータをクラウド上で、統合、分析、集計を瞬時に実行し、データの分析結果をスマートフォンやPC等からリアルタイムで確認できるIoT測定ソリューション。
 ベトナム最大規模のICTリーディングカンパニーである「FPTソフトウェア」との共同開発によって、ものづくり現場の課題とされてきた様々なコストの削減を実現するサービスとなった。
 

ものづくりの現場におけるこれまでの課題

データ分析・集計に即効性がない…

蓄積したデータの共有が不便…

異なるデータフォームの統合が大変…

紙によるデータの保管や管理が面倒…

データ記入、入力時の人為的なミスの発生…

→『SmartMeasure(TM)』でものづくり現場におけるコストの大幅削減を可能に。

 
 
■「SmartMeasure(TM)」の主な機能

各種測定機能に対応

デジタル機器、アナログ機器を問わず、現在ご利用の測定機器をそのまま使用できる。

データの信頼性

データの欠損防止機能つき。

アラート情報

閾値(いきち)判定や、上限・下限値を超えた場合のアラート表示機能、異常値を計測した場合のメール通知機能を搭載。

SPC(工程性能分析)

データをクラウドに蓄積させておくだけで自動で分析・統計を出し、グラフも簡単に作成可能。

リアルタイム表示

いつでも、どこでもスマートフォンやPCから工程品質をモニタリング。

 
■『JIMTOF 2016』出展概要

日時  : 2016年11月17日(木)~11月22日(火) 9:00~17:00
      ※プレスご担当者のご来場は、
       17日・18日メインにご案内しております。
場所  : 東京ビッグサイト 西3ホール W3004
展示内容: (1) ダイヤルゲージ類、IRHD(国際ゴム硬さ計)、
        全自動ゴム・プラスチック硬さ計
      (2) クラウド型新測定ソリューション『SmartMeasure(TM)』
URL   : http://www.jimtof.org/jp/

■ワークショップ開催概要

テーマ :クラウド型新測定ソリューション
     『SmartMeasure(TM)』が実現するIoTサービス
日時  :2016年11月19日(土) 15:00~16:00
場所  :会議棟 6F 606(開催枠C3)
内容  :『SmartMeasure(TM)』のプレゼンテーション&
     デモンストレーション
     当サービスのご説明と、実際にアプリを用いて
     どのように使用するのかをお見せします。
参加申込:メール( teclock@teclock.co.jp )から事前に
     お問い合わせください。

 

企業名: 株式会社テクロック
所在地: 〒394-0042 長野県岡谷市成田町2-10-3
URL  : http://teclock.co.jp/
 
企業名: FPT Software Company
所在地: ベトナム ハノイ
URL  : https://www.fpt-software.jp/

 
 

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スマホで最大10枚同時読み取り、瞬時にデータ化 
人工知能でつかうほど賢くなる名刺管理アプリ「Wantedly People」

 
 
   シゴト交流サイト「Wantedly」を運営するウォンテッドリー株式会社(本社:東京都港区、 代表取締役:仲 暁子、 以下 当社)は、 2016年11月11日(金)に、 ビジネスマン向け名刺管理アプリ「Wantedly People」を正式リリースした。 
 

  
  
  
  
  
  
主な機能・特徴 
人工知能が最大10枚の名刺をリアルタイムで解析、 瞬時にデータ化 

受け取った名刺全てを、 1回の撮影で同時に読み込むことができる。 読み込んだデータは瞬時にデータ化し、 アプリ内の連絡帳に追加。更に、 人工知能と機械学習を用いて、 画像情報・文字情報を解析しているため、 読み込めば読み込むほど、 データを認識・マッチング率が向上する。 

Wantedlyプロフィールとの連携 

読み取った名刺情報は、 Wantedlyのプロフィール情報と紐づくため、 職歴や学歴等の情報も確認できる。

 名刺の文字情報以上の立体的なプロフィールをもとによりコミュニケーションを活性化することが出来る。 

名刺の貸し借りもオンラインで 

LINEやSMS、 メール等であなたが読み取った名刺のデータを会社の同僚、 上司と共有でき、 名刺の貸し借りをアプリ内で完結できる。 共有したリンクは時間が経つと使えなくなり、情報が外に出回るリスクはない。 

 
その他 
連絡先機能

読み取った名刺はアプリ内の連絡先に追加。 連絡先より、 簡単にすばやく電話、 メール、Wantedly Chatでの連絡が可能。 

セキュリティについて

全ての名刺情報は、 TLS プロトコル v1.2 (SSL)を用いて暗号化し、 送信されたデータは高い信頼性とセキュリティ水準を持つデータセンターにて厳重に保管されているため、 セキュリティも万全。 

 
 
 
 
 
問い合わせ先 
 
ウォンテッドリー株式会社 
WEB: https://www.wantedly.com
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アナリシスメイソンが調査・分析した調査レポート
「世界のコネクテッドカー動向と予測 2013-2025年」を出版

 
 株式会社データリソース(東京都港区)はアナリシスメイソン社が出版した英文調査レポート「世界のコネクテッドカー動向と予測 2013-2025年-Connected cars: worldwide trends and forecasts 2013-2025」の販売を開始。
 このレポートは、世界のコネクテッドカー(つながるクルマ)市場を調査し、2013-2025年の予測や分析を掲載している。
 

世界のコネクテッドカー動向と予測 2013-2025年
Connected cars: worldwide trends and forecasts 2013-2025
出版社:アナリシスメイソン
出版年月:2016年11月4日
https://www.dri.co.jp/auto/report/analysysmason/amconctdcar.html

 
 ◆市場調査会社 アナリシスメイソン(Analysys Mason)について

http://www.dri.co.jp/auto/report/am/index.html

 
 

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デザイン・設計業務の効率化を実現するCADソフトの新バージョン「Vectorworks2017」を発売 

 

 キヤノンマーケティングジャパングループのエーアンドエー株式会社(本社:東京都千代田区、 代表取締役社長:川瀬英一)は、 
デザイン・設計業務の効率化を実現するCADソフトの新バージョン「Vectorworks 2017」を2017年1月13日に発売する。 
 「Vectorworks 2017」は、 2D/3Dのシームレスな作図・モデリング機能をはじめ、 彩色豊かなプレゼンテーション、 リアルなレンダリングなど、 デザイナーの設計環境を支援する汎用CADソフトウエア。 
 また、 BIM・建築設計/インテリア、 舞台設計、 ランドスケープデザインの各専門分野製品ラインナップにより、 デザイン・設計業務のさらなる効率化を実現します。 
 
 
 
■ さらに進化した3Dモデリング機能 
自由なモデリングを支援する「サブディビジョンサーフェス」機能を強化。 3Dソリッド、 ポリゴンメッシュなどの図形属性からサブディビジョン図形への変換が可能となり、  3Dモデリングがより容易になりました。  さらに、 ブリッジモード、 ミラーモデリングモードを追加し、 柔軟な3Dモデリング環境を実現しました。 
 
■ 拡張されたBIMワークフロー 
BIM・建築設計を支援する「Vectorworks Architect 2017」では、  プロジェクト共有の図形単位での共有管理を実現し、 利用状況をカラーとスクリーンヒントで即座に判別可能となりました。  新たに搭載した4面の室内展開図を自動生成する機能や、  Revitデータ形式の取り込み、 陸屋根の勾配と谷線の作成が可能なスラブ水勾配ツールなど、  作図作業の効率化に大きく貢献します。 
 

         製品名                価格(税別)                発売日
Vectorworks 2017      30万5,000円~          2017年1月13日

 
<Vectorworks 2017の主な特長>

  • 1.さらに進化した3Dモデリング機能
    • 3Dソリッド、 ポリゴンメッシュなどの各図形からサブディビジョン図形への変換機能を搭載。 手軽な3Dモデリングを実現
    • 新たにブリッジモード、 ミラーモデリングモードを搭載。 柔軟な3Dモデリングを実現 
  • 2.さらに進化した3Dモデリング機能
    • 拡張されたBIMワークフロー
    • クラウドストレージとの連携したプロジェクト共有
    • プロジェクト共有の共有管理機能を強化。 図形単位の管理を実現し、 利用状況をカラーとスクリーンヒントで即座に判別が可能
    • Revitデータ形式(.rvtファイル/.rfaファイル)の取り込み機能を搭載
    • 室内展開図を自動生成する室内展開図機能搭載
    • 陸屋根の勾配と谷線の作成が可能なスラブ水勾配ツール
  • 3.拡張されたBIMワークフロー
    • 新たなシェアインターフェイス
    • Webビュー取り出し機能を搭載(デザインシリーズ以上)。 WebブラウザーやVRゴーグルで3Dモデルの空間を仮想体感可能
    • 実写データと3Dモデルとのフォトモンタージュを実現するCamera Match機能を搭載。 イメージを具現化したプレゼンテーションが可能
    • 多彩な2D表現を追求した2D図形や文字への影の表現効果と透明な背景のイメージ取り出し
    • 誰でも利用できるVectorworks Cloud Services でVectorworks 2017でのコミュニケーションを強化

 
用途、 利用環境ごとに選択可能な充実の製品ラインナップ
    ベーシックな「Vectorworks Fundamentals」をはじめ、 BIM・3D設計を可能にする建築設計向けの「Vectorworks Architect」、 造園設計向け「Vectorworks Landmark」、 舞台照明/設計向け「Vectorworks Spotlight」など専門分野ごとに選べる製品構成を提供。 
   PCごとにライセンスを管理する「スタンドアロン版」とサーバ/クライアント型で大規模なライセンス管理、 運用を可能にする「サイトプロテクションネットワーク版」の2種を用意。 
 

※ Vectorworks はVectorworks, Inc. の登録商標です。 
※ Revitは米国およびその他の国々における、 Autodesk, Inc.その子会社、 関連会社の登録商標または商標です

 
問い合わせ先  

エーアンドエー株式会社 営業部  03-3518-0131
ホームページ : http://www.aanda.co.jp/

 

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ValensおよびST、車載コネクティビティの革新に向けて協力 

 
 車載用のHDBaseT技術が、高解像度ビデオ & オーディオ、USB、データ、および電力の同時伝送(最大速度:6Gbps)を、より対線1本で実現。
 ValensおよびSTマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、 以下ST)は、 HDBaseT Automotiveの次世代コネクテッドカーへの普及を目指して協力することを発表した。 
 この高効率テクノロジーは、 遅延がほぼ無い低コストなインフラを介し、 高信頼性・高スループットのコンテンツ(インフォテインメント、 交通安全、 車載制御)伝送を可能にすることで車載コネクティビティを最適化する。
 

以下はプレスリリースより引用  

 HDBaseTを開発し、 同規格の策定・推進団体であるHDBaseT Allianceを設立したValensは、同社の技術と専門性を提供し、 HDBaseTを採用した自動車が商品化されることを目指しています。また、 STは、 車載向けの厳格な品質と信頼性要件に準拠した、 包括的な設計および製造経験とノウハウを提供します。 
 
Valensの最高経営責任者(CEO)であるDror Jerushalmiは、 次のようにコメントしています。 
「Valensは、 車載コネクティビティを最適化するというビジョンへの取り組みを順調に進めており、 
その目標達成に向けてSTと協力することを楽しみにしています。 STは、 HDBaseT Automotiveの普及加速に貢献してくれるでしょう。 」
 
STのバイスプレジデント 兼 オートモーティブ・デジタル事業部ジェネラル・マネージャであるFabio Marchioは、 次のようにコメントしています。 
「当社は長年にわたり、 重要な注力分野である自動車産業とスマート・ドライビングでリーダーシップを発揮してきました。 
我々は、 高スループット・低レイテンシ・低コスト技術であるHDBaseT Automotiveには将来性があると考えています。 
そのため、 このプロジェクトでValensと協力し、 期待される最高レベルの品質と信頼性を備えたHDBaseT Automotive技術と
その製品を提供できることを非常に楽しみにしています。 」
 
Electronica 2016

Electronica 2016(ミュンヘン、 11月8日~11日)におけるHDBaseTのブース(Hall A6, Booth 264)でご覧いただけます。 
ミーティングをご希望の場合は、 info-auto@valens.comまでご連絡ください。 

 
HDBaseT Automotive

HDBaseT Automotiveは、 最大15m(50フィート)の非シールドツイステッドペアケーブル(UTP : Unshielded Twist Pair)1本で、 
ネイティブ形式のネットワーク機能により、 ビデオ、 オーディオ、 データ、 USBなどの信号を最大速度6Gbpsでトンネリングできる、 
現時点で唯一の技術です。 さらに、 HDBaseT Automotiveでは、 デイジーチェーン機能とマルチストリーミング機能が使用できるため、
 車載コネクティビティの簡略化と最適化が可能です。 
http://www.valens-automotive.com/?Automotive/

 
 
Valens
2006年に設立されたValensは、 非圧縮超高解像度(UltraHD)マルチメディア・コンテンツの配信に向けた半導体製品を提供する企業です。 同社のHDBaseT技術は、 1本のケーブルで長距離伝送を実現する、 先進的なデジタル・メディア配信用の国際規格です。 Valensは、 イスラエルの民間企業です。  
http://www.valens.com
 
STマイクロエレクトロニクス
STは、 私たちの暮らしに欠かすことのできないエレクトロニクス機器に、 優れた性能と高い電力効率を特徴とした半導体を提供する世界的な総合半導体メーカーです。 あらゆるシーンで活躍するSTの製品は、 お客様が開発する次世代モバイルやIoT機器の他、よりスマートな自動車、 工場、 都市および住宅を可能にします。 
 STは、 生活をより豊かにする技術革新を通じ、 「life.augmented」の実現に取り組んでいます。STは、 10万社を超えるお客様に半導体を提供しており、 2015年の売上は69億ドルでした。  
http://www.st.com
 
◆Valensへのお問い合わせ先    

Sandra Welfeld
Communications
Sandra.Welfeld@valens.com
+972-52-4007283

 
◆STへのお客様お問い合わせ先 

STマイクロエレクトロニクス株式会社
オートモーティブ製品グループ
TEL : 03-5783-8260 Fax : 03-5783-8216 

 

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3万円台で買える!世界初様々な素材に使える3Dプリンターが登場 

 
 アメリカ最大のクラウドファンディング「キックスターター」で3億円を集めた3Dプリンターがいよいよ日本に上陸。
 最新の3Dプリント情報を発信・紹介するDDDJapan.com(本社:甲府市 )は、 3万円台で買える本格3Dプリンター「TRINUS(トライナス)」の販売を、 動画ショッピングサイトDISCOVER上で、 11月10日にスタートさせた。 
  これまでの低価格3Dプリンターは、 組み立てが難しい。 性能が安定しない。 クオリティーが低いなど、多くの問題を抱えている。
 TRINUS(トライナス)は専門的知識は不要で、 子どもとも一緒に使える3Dプリンター。
 初めて使う3Dプリンターとしてシンプルな設計とデザイン性、 コストパフォーマンスを有している。
 

 

動画ショッピングサイトDISCOVER
https://dis-cover.jp/project/view/168
DDDJapan.com
http://dddjapan.com/

 

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 人工知能や画像処理スキルが身につく専門サイト
「LP-tech」が大幅なサイトリニューアル

 

 
エルピクセル株式会社(本社:東京都文京区、 代表取締役:島原佑基、 以下 LPixel)が運営を行う、  ライフサイエンス研究者向けの人工知能や画像処理・画像解析スキルが身につく専門サイト『LP-tech』がさらなる利便性向上を目指し、 大幅なサイトリニューアルを実施。 

 
 
 
 
■LP-techについて
 LP-techとは、 ライフサイエンスx画像解析メディアとして主に画像解析技術に特化した情報を発信している専門サイト。 ライフサイエンス分野では、 研究のビックデータ化により、 画像処理・解析技術は重要な役割を果たすようになりつつある。
  しかし、 まだまだライフサイエンス分野では、 画像処理・画像解析に関する知識・意識が不足していると考えられる。 これらを解消するために、 LP-techを通じて研究者に有用な情報を紹介しつつ閉鎖的な研究環境をオープンにし、  教育機関が大幅に不足しているライフサイエンス領域の画像処理・解析技術の向上を目指している。 
 
 
▼LP-techのURL

https://lp-tech.net/
 

 

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